さとまたwiki

Toushi Lab / Column

セール中の日本株 — 日経225を全部測った

銘柄を先に選ばず、日経平均の構成銘柄223社を全部、同じ物差しで測ってから並べ替えました。

2026-09-03 時点 / 銘柄と業種は日経公式の構成銘柄ページ、株価・配当は Yahoo Finance 実測(10年・月足)

まず答え

10年高値から30%以上下げているのは64銘柄。 でもそのうち28銘柄は「2025〜2026年につけた高値からの反落」で、1年で見ればまだ上がっています。

長いあいだ戻っていない(高値が2022年以前)のは28銘柄だけでした。 この28銘柄の中でも、配当まで減っているもの(6銘柄)と、 配当は増えているのに株価だけ下がっているもの(11銘柄)に割れます。 下落率だけでは何も決まりません。

長く戻っていない 28銘柄

10年高値から30%以上下げていて、しかもその高値が2022年以前のもの。4年以上そこへ戻れていません。 赤い「配当」は減配、 灰色は直近12か月に配当の記録が無いものです。

コード銘柄業種株価高値から高値の年利回りPERPBR価格1年総10年配当(2019→2025)
6753シャープ電気機器¥642-86.4%2017記録なし8.81.41-22.7%-61.4%記録なし
2413エムスリーサービス¥1,758-82.0%20201.25%24.22.87-26.3%+16.6%判定不可
7201日産自自動車¥317-73.0%2016記録なし—0.23-12.9%-63.7%記録なし
4911資生堂化学¥3,424-61.8%20191.46%—2.15+35.5%+40.0%-33.3%
7211三菱自自動車¥380-57.9%20172.63%50.80.55-5.5%-23.1%-37.5%
4523エーザイ医薬品¥4,811-56.5%20183.33%35.21.5-3.3%-9.3%+0.0%
4506住友ファーマ医薬品¥1,674-54.8%2018記録なし6.21.84-2.2%+2.5%記録なし
9008京王鉄道・バス¥783-51.1%20202.81%10.71+2.4%+1.3%+110.0%
4755楽天グループサービス¥735-47.1%2021記録なし—1.75-23.4%-37.5%記録なし
4751サイバーサービス¥1,273-46.6%20211.34%15.83.09-28.3%+82.0%判定不可
6645オムロン電気機器¥6,194-46.0%20211.68%35.61.46+52.2%+77.7%+23.8%
4902コニカミノル精密機器¥664-45.1%20181.81%10.20.6+25.6%-6.7%判定不可
9007小田急鉄道・バス¥1,792-44.7%20203.07%16.61.21+7.6%-5.7%+127.3%
7951ヤマハその他製造¥1,327-44.6%20211.96%25.21.18+34.8%+22.8%+23.8%
9064ヤマトHD陸運¥1,937-44.5%20182.37%46.61.09-18.1%-4.4%+58.6%
7270SUBARU自動車¥2,655-44.4%20164.35%21.10.67-12.4%-8.5%-13.9%
4324電通グループサービス¥3,700-41.1%2017記録なし—2.26+14.3%-11.2%+55.0%
4151協和キリン医薬品¥2,430-39.6%20212.76%15.61.39+5.7%+82.1%+47.6%
6471日精工機械¥1,110-38.2%20183.06%23.90.79+45.2%+31.0%-15.0%
9021JR西日本鉄道・バス¥3,009-37.6%20193.24%10.81.12-7.2%+15.0%+1.4%
7261マツダ自動車¥1,206-37.0%20164.56%21.70.4+11.5%-5.1%+57.1%
4385メルカリサービス¥4,340-37.0%2021記録なし20.85.23+90.7%—記録なし
9202ANAHD空運¥2,977-36.7%20172.18%9.30.93+4.1%+12.5%判定不可
6770アルプスアル電気機器¥2,279-36.3%20172.72%16.91+21.4%+11.9%+33.3%
7733オリンパス精密機器¥2,068-34.1%20221.45%33.82.94+10.5%+139.4%判定不可
6472NTN機械¥381-32.9%20172.89%16.30.75+11.8%+19.1%-12.0%
9201JAL空運¥2,957-32.9%20173.25%9.60.88-0.9%+16.6%-16.4%
5411JFE鉄鋼¥1,889-30.2%20174.24%17.90.46+4.0%+84.8%+28.6%

「総10年」は分配金を再投資した前提の10年トータルリターン。比較のため、同じ期間の日経平均は+268.5%、TOPIX連動ETF(1306)は+266.2%です。 PERが「—」の銘柄は、直近12か月の1株利益がプラスでないため指標が出ません。

この記事でいちばん言いたいこと

下落率がいちばん大きい銘柄は、1年で見ると+296.5%上がっている

10年高値から30%以上下げている64銘柄のうち、28銘柄は2025〜2026年に高値をつけたばかりです。 一度大きく上げて、そこから戻された形。下落率という数字だけを見ると深く沈んで見えますが、 1年前に買っていれば大きくプラスの銘柄が混ざっています。

コード銘柄高値から高値の年価格1年総10年
5801古河電-30.6%2026+296.5%+1366.8%
6976太陽誘電-56.0%2026+167.6%+826.7%
6981村田製-39.4%2026+145.1%+401.3%
5706三井金属-50.6%2026+121.7%+1338.2%
5333NGK-32.0%2026+106.5%+244.3%
8035東エレク-30.9%2026+102.2%+2114.1%
5802住友電-33.2%2026+99.4%+618.0%
6723ルネサス-31.5%2026+92.9%+415.6%

だからこの記事は、下落率のランキングを1本作って終わりにしませんでした。 「いつの高値から下げているか」で分けないと、意味が反対になります。

223銘柄はどこにいるのか

14銘柄

10年高値から−50%以下

全体の6%

64銘柄

10年高値から−30%以下

全体の29%

94銘柄

10年高値から−20%以下

全体の42%

147銘柄

10年高値から−10%以下

全体の66%

10年高値をつけたのはいつか

138銘柄が2026年に10年高値をつけています(全体の62%)。 日経平均そのものも最高値から-8.3%のところにいます。市場全体としては、いま高いところにいます。

2016
4
2017
14
2018
9
2019
6
2020
3
2021
7
2022
1
2023
3
2024
19
2025
19
2026
138

月足の終値ベース。ザラ場の高値ではありません。

戻っていない28銘柄を、配当で3つに分ける

株価が下がっているとき、配当がどうなっているかで意味がまったく違います。 配当も一緒に減っているなら「事業が縮んでいる」、配当は増えているのに株価だけ下がっているなら「市場の評価だけが下がっている」。 どちらが良いかは決めません。見えるようにするところまでがこの記事の仕事です。

① 配当も減っている — 6銘柄

資生堂 株価-61.8% / 配当-33.3%三菱自 株価-57.9% / 配当-37.5%SUBARU 株価-44.4% / 配当-13.9%日精工 株価-38.2% / 配当-15.0%NTN 株価-32.9% / 配当-12.0%JAL 株価-32.9% / 配当-16.4%

② 直近12か月に配当の記録が無い — 6銘柄

シャープ 株価-86.4% / 配当の最後の記録 2022年日産自 株価-73.0% / 配当の最後の記録 2024年住友ファーマ 株価-54.8% / 配当の最後の記録 2023年楽天グループ 株価-47.1% / 配当の最後の記録 2022年電通グループ 株価-41.1% / 配当の最後の記録 2024年メルカリ 株価-37.0% / 配当の最後の記録 無し年

★ここは「無配」と書きません。Yahooの配当データは銘柄によって欠けます。 電通グループは、この記事が使った分配履歴では2024年が最後ですが、Yahooの別のフィールドには2025年12月29日の権利落ち日が入っていました。 データが食い違っているので、この記事では判定しません。

③ 配当は増えているのに株価は戻っていない — 11銘柄

銘柄高値から配当の変化利回り
9007 小田急-44.7%+127.3%3.07%
9008 京王-51.1%+110.0%2.81%
9064 ヤマトHD-44.5%+58.6%2.37%
7261 マツダ-37.0%+57.1%4.56%
4324 電通グループ-41.1%+55.0%0.00%
4151 協和キリン-39.6%+47.6%2.76%
6770 アルプスアル-36.3%+33.3%2.72%
5411 JFE-30.2%+28.6%4.24%
6645 オムロン-46.0%+23.8%1.68%
7951 ヤマハ-44.6%+23.8%1.96%
9021 JR西日本-37.6%+1.4%3.24%

考察 — 配当が増えているのに株価が戻らないのは、なぜか

ここからは数字の説明ではなく、その数字がなぜそうなっているのかを考えます。 ただし理由を思いつきで書くと当たっているように読めてしまうので、先に測ってから考えます。 測る対象は1つ、「その会社だけが沈んでいるのか、業種ぜんぶが沈んでいるのか」です。 業種ぜんぶなら理由は業界の構造にあり、その会社だけなら理由は会社の中にあります。

銘柄業種高値の年自分業種の中央値差業種の1年自分の1年
7951 ヤマハその他製造(4社)2021-44.6%-6.2%-38.4pt+27.0%+34.8%
6645 オムロン電気機器(31社)2021-46.0%-25.2%-20.8pt+39.6%+52.2%
9064 ヤマトHD陸運(2社)2018-44.5%-23.9%-20.6pt+23.8%-18.1%
5411 JFE鉄鋼(3社)2017-30.2%-9.9%-20.3pt+15.6%+4.0%
9008 京王鉄道・バス(8社)2020-51.1%-31.8%-19.3pt-1.5%+2.4%
7261 マツダ自動車(9社)2016-37.0%-23.5%-13.5pt+9.4%+11.5%
9007 小田急鉄道・バス(8社)2020-44.7%-31.8%-12.9pt-1.5%+7.6%
6770 アルプスアル電気機器(31社)2017-36.3%-25.2%-11.1pt+39.6%+21.4%
4324 電通グループサービス(19社)2017-41.1%-35.1%-6.0pt-8.9%+14.3%
9021 JR西日本鉄道・バス(8社)2019-37.6%-31.8%-5.8pt-1.5%-7.2%
4151 協和キリン医薬品(9社)2021-39.6%-34.2%-5.4pt+6.7%+5.7%

「差」がマイナスに大きいほど、同じ業種の他社より深く沈んでいます。業種の中央値は日経225の構成銘柄を日経の業種区分で束ねたもので、 母数が少ない業種(陸運2社・鉄鋼3社・その他製造4社)では中央値が1〜2社の値に引きずられます。

A. 業種ごと沈んでいて、今も戻っていない

鉄道 — 京王・小田急・JR西日本(3社)

この3社は業種の中央値(-31.8%)と近い位置にいて、 鉄道・バス業種は直近1年でも-1.5%です。 同じ1年でTOPIX連動ETF(1306)は+30.1%、日経平均は+42.9%。 市場が上がっているあいだ、この業種だけが動いていません。会社の問題ではなく、業界の問題です。

では業界に何が起きたのか。一次データで確かめました。

旅客人キロ2019年度(割戻)2024年度回復率
JR旅客会社/定期114.0億96.7億84.8%
JR旅客会社/定期外158.2億160.4億101.4%
JR旅客会社/計272.1億257.1億94.5%
大手民鉄/定期79.2億66.8億84.4%
大手民鉄/定期外47.7億48.2億101%
大手民鉄/計126.9億115.0億90.7%

定期は約84%までしか戻っていないのに、定期外は101%でコロナ前を超えています。 JR(84.8% / 101.4%)と 大手民鉄(84.4% / 101%)でほぼ同じ数字が出ていて、 特定の会社の事情ではなく業界ぜんぶで同じことが起きているのが分かります。

私の考察

戻ったかどうかより、戻り方の質が変わったのだと考えています。 定期券は「毎月、同じ人から、同じ額が、前払いで入る」収入です。景気にも天気にも左右されません。 定期外は観光・買い物・出張で、金額は大きくても天候・景気・外国人客の増減で動きます。 合計では90.7%まで戻っていても、中身は「読める収入」から「読めない収入」へ入れ替わっています。 株価は今年の利益にではなく「この先も同じ利益が続くか」に払われるので、利益と配当が戻っても株価が戻りにくい、という説明ができます。 配当が増えていることは、この読み方と矛盾しません。利益は運賃改定・コスト削減・不動産事業で戻せるからです。

この考察を疑うべき点

  • 小田急も京王も、利益の大きな部分は鉄道ではなく沿線の不動産と流通です。定期の未回復だけでは株価を説明しきれません。
  • この統計は人キロ(何人が何キロ乗ったか)であって、収入ではありません。運賃改定が入れば、人が戻らなくても収入は戻ります。
  • 2024年度までの数字です。2025年度以降に定期がさらに戻っている可能性は、この記事では確認していません。
  • JR西日本は新幹線の比率が高く、大手民鉄と同じ構造だと決めつけられません。

B. 業種は戻ったのに、この会社だけ取り残されている

ヤマトHD・JFE

ヤマトHDは陸運業種の1年+23.8%に対して自分は-18.1%、 高値からの下落も業種中央値より20.6ポイント深い。 業種の追い風では説明がつかないので、理由は会社の中にあります。 PERは46.6で、この223銘柄の中央値18.3と比べて2.5倍高い。

JFEは鉄鋼業種の1年+15.6%に対して自分は+4.0%、 高値からの下落も業種中央値より20.3ポイント深い。 業種の追い風では説明がつかないので、理由は会社の中にあります。 PERは17.9で、この223銘柄の中央値18.3と比べてほぼ同じ。

私の考察 — 同じ「取り残され」でも中身が逆

この2社は同じ場所に立っているように見えて、PERが正反対です。 ヤマトHDはPER46.6で223銘柄の中央値18.3の約2.5倍。 PERが高いというのは株価に対して利益が小さいという意味です。 利益が小さいのに配当を+58.6%増やしているなら、 増配の原資は増えた利益ではなく配当のために利益から出す割合を増やしたことである可能性が高くなります。 それは利益が戻らなければ続けられません。市場はそこを見て買っていない、という読み方ができます。

JFEは逆で、PER17.9・PBR0.46倍。 利益は出ていて、しかも帳簿上の純資産の半分以下の値段しかついていません。 「利益が小さいから安い」のではなく、利益が出ているのに安い。 同じ「業種に取り残された」でも、ヤマトHDとJFEでは説明がまったく別になります。 鉄鋼は中国の生産量と輸出、為替、関税で数字が大きく振れる業種なので、 市場が「今年の利益が続かない」と見ている可能性がありますが、これはこの記事では確認していません。

この考察を疑うべき点

  • 陸運は日経225に2社、鉄鋼は3社しかありません。2社の中央値は「もう1社の値」とほぼ同じで、業種の代表値として弱いです。
  • 配当性向は決算短信を読めば分かりますが、この記事は読んでいません。PERからの逆算にすぎません。
  • PERはYahooの実測値で、決算期のずれをそろえていません。一時的な損益で大きく動きます。

C. 深く沈んだが、いま業種と一緒に戻り始めている

ヤマハ・オムロン・マツダ・アルプスアル・電通グループ・協和キリン

いずれも高値からは深く下げていますが、直近1年は業種と同じ方向に動いています (ヤマハ +34.8% / オムロン +52.2% / マツダ +11.5% / アルプスアル +21.4% / 電通グループ +14.3% / 協和キリン +5.7%)。

私の考察

このグループは「まだ戻っていない」ではなく「戻っている途中」です。 高値の年が2016・2017・2021年に散らばっていて、 共通の1つの原因では説明できません。Aの鉄道のような業界共通の構造要因は、ここには見つけられませんでした。 1年で戻り始めていることが「底を打った」証拠にはならない点も同じです。

なお電通グループが属するサービス業種は、19社の1年中央値が-8.9%で鉄道と同じくマイナスです。 ただしこの19社はエムスリー・SHIFT・楽天グループ・サイバーエージェント・OLCなど中身がばらばらで、 鉄道のように「業界に何が起きたか」を1つの数字で確かめることができませんでした。 だからAには入れていません。

いちばん大事なこと

「増配」は3つの違うことを指しうる

① 利益が増えたから配当も増えた — いちばん素直な形。PERは市場並みか低くなる。

② 利益は増えていないが、配当に回す割合を上げた — 株主還元の強化。 PERが市場より高いのに増配していたら、まずこれを疑う。続けられるかは利益しだい。

③ 配当は変わっていないが、株価が下がったので利回りだけ上がった — この記事の表で「配当の変化」が0%前後なのに利回りが高い銘柄がこれ。増配は起きていない。

利回りの数字だけを見ると、この3つは区別がつきません。 同じ4%でも、①なら事業が伸びていて、②なら会社が無理をしていて、③なら市場が売っているだけです。 この記事が配当の変化とPERを利回りの横に並べているのは、そのためです。 どれが良いかは決めません。3つが別物だと分かる形にするところまでが、この記事の仕事です。

ほかに見える偏り

13銘柄

−30%以下のうちPBR1倍割れ

いちばん低いのは日産自のPBR0.23倍。 帳簿上の純資産より安い値段がついています。ただしPBRが低いこと自体は、安いことの証明にはなりません。

5銘柄

−30%以下のうちPERが出ない

日産自・資生堂・楽天グループ・東電HD・電通グループ。直近12か月の1株利益がプラスでないため指標が計算されません。

業種でどのくらい偏っているか(−30%以下 / その業種の全銘柄)

空運 2/2造船 1/1医薬品 5/9サービス 10/19鉄道・バス 4/8精密機器 3/6窯業 3/6陸運 1/2自動車 4/9建設 4/9電気機器 13/31非鉄・金属 3/8電力 1/3鉄鋼 1/3その他製造 1/4通信 1/4不動産 1/5機械 3/16小売業 2/11化学 1/16

母数が1〜2銘柄しかない業種(造船・空運など)は率が跳ねるので、必ず分母と一緒に見てください。

全223銘柄

この記事の限界

母集団は日経225だけ

東証には約4,000社あります。この記事が測ったのは日経平均の構成銘柄223社だけで、 すでに指数から外された銘柄や、小型株は入っていません。いちばん深く沈んでいる会社は、たぶんこの表の外にいます。

Yahooの配当データが欠ける銘柄がある

分配履歴と、Yahooが別に持っている権利落ち日が食い違う銘柄が実際にありました(電通グループ)。 だから「無配」と書かず「記録なし」とだけ書いています。配当の有無は各社のIRで確認してください。

なぜ下がったのかは調べていない

この記事は「どこにいるか」を測っただけです。減損なのか、需要が消えたのか、一時的な期ずれなのかは、 1社ずつ決算とIRを読まないと分かりません。下落率は入口であって、答えではありません。

高値は月足の終値

10年高値は月足終値の最大値で取っています。ザラ場の高値ではないので、実際の下落率はもう少し大きくなります。 PER・PBRはYahooの実測値で、決算期のずれをそろえていません。

出典

銘柄・業種・大分類: 日経公式「構成銘柄:日経平均株価」(https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/index/component?idx=nk225)。 株価・配当履歴・PER・PBR: Yahoo Finance 実測(10年・月足、2026-09-03 時点)。 再生成は node scripts/gen-sale-jp.mjs。