⏳ サラリーマン10 — 30年待って、3年だけ課長だった男

相原の30年と3年という比は、彼の能力では説明できない。説明するのは2つの構造である。

①同期1,240人と、詰まった上の代。役職の椅子の数は同期の人数に連動しない。1988年入社の1,240人は、8年上の1,180人・18年上の940人が抜けるのを待つことになる。田村稔と藤井亮太はどちらも42歳で課長になっており、相原は10年遅い。

②役職定年は、就いた年齢にかかわらず同じ年齢で外す。遅く昇進した人ほど在任期間が短くなる。待った分だけ長くいられる仕組みにはなっていない。

ただし1点、この記事は最初に断っておく。役職定年制度を導入している企業は、令和5年時点で16.7%である（人事院・令和5年民間企業の勤務条件制度等調査）。しかも平成19年の23.8%から減っている。相原が経験したのは、全国では少数派の側で起きたことである。第11章でこの数字を詳しく扱う。

①相原を敗者として書かない。生涯賃金は田村稔とほぼ同じで、2031年に定年に着く見込みがある。同期3人のうち、定年に着くのは彼だけである。

②会社を悪者にしない。役職定年は就業規則に明記され、人事の説明会でも周知されていた。相原は最初から知っていた。

③黒木の選択を正解として書かない。2010年に出て行った黒木洋一の生涯賃金は約2億4,000万円で相原を上回るが、2026年の年収は420万円で相原の580万円より低い。2010年の時点で、どちらが正しかったかを判定できる材料は無かった。

④「順番を待った」ことを愚かだとしない。この記事が指摘するのは、待っていた対象が評価ではなく空席だったこと、そしてその2つが本人の側から区別しにくいことだけである。

生涯賃金だけを見れば、相原は田村稔の約97%まで届いている。「順番が来れば報われる」という前提は、この数字だけを見れば裏切られていないように見える。

だが相原が課長として過ごしたのは3年間だけである。30年待って手に入れた役職に、3年しか在任できない仕組みだった。この「待った時間」と「いた時間」の比、そして役職定年という制度がどれだけ一般的なものなのかは、Section 11で公的統計を使って詳しく見る。

相原と黒木洋一は同じ1988年入社・同期1,240人であり、2005年に同じ39歳で係長になっている。2010年、44歳の時点まで、2人の年収はほぼ同じだった。

2010年、黒木は外資系メーカーへ転職し、相原は残った。その後の16年間で、黒木の生涯賃金は相原より約3,200万円多くなる見込みである。だが黒木のピーク（1,380万円）と現在（420万円）の落差は、相原のピーク（810万円）と現在（580万円）の落差より大きい。

生涯賃金という1つの数字だけでは、この2人の43年をどちらが「良かった」とは言えない。この対比はSection 12で年表を左右に並べて詳しく見る。

厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」第7表による、上記の年齢は「今その役職に就いている人」の平均年齢であり、「何歳でその役職に昇進したか」を示す数値ではない。相原が52歳で課長になったことが全国的に見て早いのか遅いのかを直接示す「初回昇進年齢の分布」という統計は、今回のリサーチでは確認できなかった（未取得）。

ここで言えるのは、現在課長級に就いている人たちの平均年齢が49.2歳であるということだけであり、相原の52歳という到達年齢は、この平均よりは高い側にある、という参考情報にとどまる。

この「100人あたり」の人数は、厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」の役職別労働者数（役職第2表）から本記事が算出したものであり、厚労省が直接この形で公表している数値ではない。10人以上企業の全労働者2,394.0万人のうち、課長級は182.0万人（7.6%）、部長級は96.7万人（4.0%）である。

1,240人という相原の代の人数を思えば、単純計算でも課長という椅子はその中の一部にしか回らない。相原が30年待ったのは、この椅子の数が変わらないまま、同期の人数だけが多かった代だったからである。この構造は第5章で詳しく見る。

1988年入社の1,240人は、このシリーズで最も多い代である。8年後の1996年入社は290人で、入口の広さは約4.3倍の開きがある。

入口が広いことは、入る時点では有利に見える。そして入ったあと、不利に転じる。役職の椅子の数は同期の人数に連動しないため、同じ椅子を1,240人で取り合うことになるからである。

この代から、このシリーズはすでに1人書いている。宮田徹は次長まで到達した。1,240人中112人＝9.0%である。そして2021年、55歳で在職中に死んだ。

残る2人がこの記事とサラリーマン9である。相原は残って52歳で課長になり、黒木は42歳で会社を出た。3人とも同じ入社式に出て、3人とも定年に着いていない。

1988年の入社から2005年の係長まで、17年間、相原と黒木の役職と年収は一致している。主任昇進も係長昇進も同じ年で、金額も同じである。

この17年は、日本の年功的な処遇の特徴をそのまま示している。同じ年に入り、同じような仕事をしていれば、処遇はほぼ同じに動く。能力の差は、この期間には金額として現れにくい。

差がつくのは、最初に椅子が空いた瞬間である。2010年、黒木のいた部署では課長が動かず、同期の別の人間に内示が出た。黒木はその翌週に転職サイトを開いた。相原は残った。

17年同じだった2人が、2010年の一点から分かれ、2026年には年収420万円と580万円になる。そして生涯賃金では、出て行った黒木のほうが約3,200万円多くなる見込みである。この逆転が何を意味するかは、両方の記事の最終章で扱う。

同じ夜の場面は、サラリーマン9の黒木の側からも書いている。黒木の記述はこうである。「あれは断りの理由ではなかった。断るための言葉だった。あいつの子どもは、あのとき上が中学生である。小さくはない。私はそれを知っていて、聞き流した。」

2人とも、相手が嘘をついていることを分かっていた。そして分かったうえで、どちらも追及しなかった。追及すれば、自分の側の理由も説明することになるからである。

このシリーズは「断れた一回」を各人物に1つ置いている。今回はそれが2人で共有された1つの夜になっている。片方が出て、片方が残った。どちらもその夜のことを家族に話していない。

黒木の転職後の提示額は1,150万円で、東亜電機での年収690万円から460万円上がっている。相原の同年の年収は680万円である。この時点で、2人の差は470万円になった。

相原がこの数字を知るのはずっと後で、しかも正確な額としてではない。「かなり上がったらしい」という伝聞である。

厚生労働省「令和6年雇用動向調査」表6では、男性の転職入職者で賃金が増加した人は45〜49歳で46.4%、減少が23.8%である。40代の転職は統計上、賃金が上がりやすい。黒木の結果は方向として多数派にあたる。

ただしこの記事は、相原の判断が間違いだったとは書かない。黒木はこのあと54歳と59歳の2回、職を失う。2026年時点の年収は420万円で、相原の580万円より低い。2010年の時点で、どちらの選択が正しかったかを判定できる材料は存在しなかった。

注: 上記の統計は令和6年（2024年）の調査値であり、2010年当時の値ではない。

厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」の労働者数データから算出すると、労働者100人あたり部長級が4.0人、課長級が7.6人、非役職者が79.8人にあたる（10人以上規模の企業）。1,000人以上規模では部長級2.9人・課長級7.6人になる。（この100人あたりの人数は、公表値そのものではなく、本記事の調査担当が労働者数から算出したものである。）

この比率は、同期の人数とは無関係に決まる。1,240人の代であっても、290人の代であっても、組織全体の課長の数は変わらない。したがって同期が多い代ほど、1人あたりの椅子は少なくなる。

そして椅子は「空く」ことでしか回ってこない。上の代が定年・異動・退職のいずれかで抜けるまで、下は待つ。相原の場合、8年上が1,180人、18年上が940人いる。

相原が2010年から2017年まで係長のままだったことは、この構造で説明がつく。本人の評価が低かったことを示す材料は、この記事には無い。

2010年から2017年まで、相原の年収は680万円から770万円へ、8年で90万円（約13%）上がっている。年あたり約1.6%で、これは役職が動かない期間の定期昇給にあたる。

比較のために置く。藤井亮太は課長のまま2016年から2026年の10年で790万円から860万円（70万円・8.9%）。岡部昭夫は再就職先で2012年から2020年の8年で430万円から440万円（10万円・2.3%）。

年功で上がる仕組みの中にいれば、役職が動かなくても年1〜2%は上がる。相原の8年は、その意味では止まっていない。止まっていたのは役職だけである。

ただしこの8年に、同期の黒木は1,150万円から1,380万円になっている。2015年時点の差は640万円である。相原がその金額を正確に知ることは、この時点でも、いまも無い。

この8年間、相原が待っていたのは自分への評価が上がることではない。上の代の誰かが、その椅子からいなくなることである。

この違いは重要である。評価を待つのであれば、努力によって早められる可能性がある。椅子が空くのを待つのであれば、努力では早められない。そして本人の側からは、この2つが区別しにくい。

相原は13年間、区別しないまま働いた。そして52歳で課長になったとき、それを「順番が来た」と表現した。順番という言葉は、待てば必ず来るという含みを持つ。実際には、来ないまま定年を迎える人のほうが多い。

このシリーズには、来なかった人物がいる。柴田正三は30歳で係長になり、そこから28年動かないまま定年を迎えた。柴田も「順番」を待っていた。

相原が課長になったのは52歳で、田村稔と藤井亮太より10年遅い。この10年を、この記事は能力の差では説明しない。

1988年入社の同期は1,240人で、このシリーズで最も多い代である。田村の1970年入社は820人、藤井の1996年入社は290人。役職の椅子の数は同期の人数に連動しないので、人数が多い代ほど1人あたりの椅子が少なくなる。

さらに相原の場合、上の代も多い。1985年入社が1,180人、1980年入社が940人。前が詰まっていて、自分の代も多い。この2つが重なると、椅子が空くのを待つ時間が長くなる。

藤井亮太は逆の構造にいた。同期290人と少ないが、上に1,240人の代が詰まっている。だから彼も42歳まで課長になれなかった。入口が絞られても、上が空かなければ結果は変わらない。

注: 同期人数と課長昇進年齢の関係は、この記事の人物設定における構造であり、実在の企業の統計として検証したものではない。全国的な課長の平均年齢については第4章と第11章で公的統計を扱う。

このシリーズの人物は、決定的な事実を家族に言わない。

中村正巳は転勤を断った一回が20年後の年収差になったことを言っていない。高梨実は7年の出向に期限が書かれていなかったことを言っていない。岡部昭夫は希望退職の1週間前に「対象に名前が入っている」と言われたことを言っていない。藤井亮太は内定が1社だけだったことを言っていない。

4人に共通しているのは、言わないことで「その出来事の意味」を確定させずに済むという点である。相原の場合、言わないことで、この日は「報われた日」のまま保存される。

そしてこの保存には期限がある。2021年に役職定年を迎えれば、妻は年収が下がったことに気づく。相原はそのときも説明しなかった。説明しないまま、8年が過ぎている。

相原が課長になるまでに30年かかり、課長でいられたのは3年である。比にして10対1。

比較のために並べる。藤井亮太は入社から20年で課長になり、2029年の役職定年まで13年課長でいる見込みである。比は約1.5対1。田村稔は22年で課長になり、その後さらに次長へ昇進している。

役職定年という制度は、就いた年齢にかかわらず同じ年齢で外す。したがって遅く就いた人ほど、在任期間が短くなる。昇進が遅れた人が、その分だけ長く役職にいられる仕組みにはなっていない。

この構造では、昇進の遅れは二重に効く。1回目は昇進が遅いこと自体で、2回目は在任期間が短くなることで。相原にとって、待った30年は取り返せない設計になっていた。

役職定年制度の全国的な導入状況・設定年齢・減額幅については、第11章で公的統計を扱う。

役職定年とは、一定の年齢に達した管理職を定年前に役職から外す仕組みである。相原の場合、55歳で課長を外れ、年収は810万円から620万円へ、190万円（約23.5%）下がった。

下がるのは役職手当だけではない。管理職としての給与テーブルから外れるため、基本給の等級そのものが切り替わる場合がある。さらに賞与は基本給に連動することが多いので、月額の差が年額ではそれ以上に効く。

比較のために置く。藤井亮太は2029年に55歳で役職定年を迎える見込みで、年収は860万円から620万円になる見込みである。2人とも、役職定年後の着地は620万円である。ただし藤井は42歳から13年課長でいる見込みで、相原は3年だった。

役職定年は、就いた年齢にかかわらず同じ年齢で外す。したがって遅く昇進した人ほど在任が短く、生涯で受け取る役職分の総額も小さくなる。相原が受け取った「課長であることの上乗せ」は、3年分である。

役職定年制度の全国的な導入状況・設定年齢・減額幅の統計は、第11章で扱う。

2021年、相原修司は55歳で役職定年を迎え、宮田徹は55歳で在職中に死んだ。2人は同じ1988年入社・同期1,240人で、同い年である。

宮田は次長まで到達している（112人／1,240人＝9.0%）。生涯賃金は約1億6,200万円で、33年4ヶ月で終わった。サラリーマン13に書いたとおり、彼は死んだあと、会議の参加者一覧から名前が消えている。

相原は、その年に役職から降りた。宮田は、その年に生きることをやめた。2人とも、55歳という同じ年齢で会社との関係が変わっている。片方は制度によって、片方は病気によって。

そしてもう1人の同期、黒木洋一は葬儀に来ていない。2010年に会社を出ているため、訃報が届いていない。黒木がこのことを知るのは、この2年後、人づてにである。

2021年の役職定年で810万円から620万円へ190万円（約23.5%）下がり、その後の5年でさらに40万円下がって580万円になっている。合計すると、ピークから230万円、約28%の減少である。

役職定年の減額幅について、人事院の調査（平成19年）では、役職定年で給与が「下がる」企業が82.5%、下がる企業のうち78.2%が「75〜99%水準」＝1〜25%減にとどまるとされている。相原の23.5%減は、このレンジの上限近くにあたる。

ただしこの調査は平成19年（2007年）のものである。2020年代の役職定年後の処遇を示す一次統計を、本記事は取得できていない。相原の2021年以降の減り方が、現在の標準的な水準と比べてどうなのかは判定できない。

注: 役職定年後の5年でさらに40万円下がった要因（賞与の減、等級の変更、その他）は本記事では未確定である。

相原は3つのことを言っていない。①2010年に黒木の誘いを断った本当の理由（外で値段がつくのが怖かった）。②2018年に課長になった日、嬉しくなかったこと。③2026年、後任に「課長でいられたのは3年だった」と言わなかったこと。

3つとも、言えば話の形が変わる。①を言えば、残ったのが選択ではなく回避になる。②を言えば、赤飯を炊いた夜の意味が変わる。③を言えば、3年だったことが確定する。

このシリーズには、同じ形の人物が並んでいる。中村正巳は転勤を断った一回を家族に言っていない。岡部昭夫は希望退職の1週間前の面談を言っていない。藤井亮太は内定が1社だけだったことを言っていない。

全員に共通するのは、言わないことで出来事の意味を確定させずに済むという点である。そして全員、その保存にはすでに期限が来ている。相原は2031年に定年を迎える。

人事院「令和5年民間企業の勤務条件制度等調査」によると、常勤従業員50人以上の企業のうち、「役職定年制がある」企業の割合は16.7%である。定年年齢が61歳以上の企業に限っても20.8%にとどまる。

この割合は過去より減っている。同じ人事院の平成19年（2007年）調査では導入割合は23.8%だった。中央労働委員会「賃金事情等総合調査」（従業員1,000人以上企業限定）でも、平成11年の56.0%から平成19年の45.7%へと減少している。

相原の会社には役職定年制度があった。ただしこれは、全国の少数派（16.7%）の側で起きたことであり、多数派ではない。「順番が来れば役職を外される」という前提そのものが、日本の会社の大半には存在しない制度の上に立っている。

役職定年制度がある企業に限って、その設定年齢を見ると、課長級は「55歳」が40.3%で最多、次いで「60歳」が19.2%である。部長級も同様に「55歳」が33.5%で最多、「60歳」が19.6%と続く。

役職定年後の配置については、課長級で「同格のスタッフ職」とする企業が40.6%、「格下のスタッフ職」とする企業が36.0%である。

相原の55歳での役職定年は、「制度がある企業」の中では最も多いパターンに当たる。制度自体は少数派だが、その少数派の中では、相原は典型的な当事者である。

相原の23.5%減は、全国データで最も多い「1〜25%減」の範囲には収まっている。ただし、その範囲の中でも重い方である。減額対象として企業が挙げる項目は「基本給」36.6%、「賞与（支給月数）」33.1%、「管理職手当」30.7%の順で、廃止する項目としては「管理職手当」が37.7%で最も多い。

相原の-190万円という下げ幅は、「ありうる範囲だが、軽くはない」という位置づけになる。同じ55歳役職定年の企業の中でも、より軽い下げ幅（例えば1桁%の減）で済む会社も一定数あるということである。

相原は2031年、65歳で定年を迎える見込みである。1988年の入社から数えると、通算43年この会社の雇用関係の中で過ごすことになる。

生涯賃金の見込みは約2億800万円で、43年間勤め上げた田村稔（約2億1,400万円）の約97%にあたる。数字だけを並べれば、相原はこのシリーズの中で最も「平均的」な結果に着地している。ただしその内側には、30年待って手に入れた役職が3年で終わったという事実がある。

入社から17年、相原と黒木の役職と年収は完全に一致している。主任も係長も同じ年で、金額も同じである。宮田だけが先を歩いていた。

この17年が示しているのは、年功的な処遇の下では、能力の差が金額として現れにくいということである。差がつくのは、最初に椅子が空いた瞬間だけである。

そして椅子が空くかどうかは、本人の外側で決まる。2010年、黒木のいた部署の課長は52歳で動かなかった。相原の部署も動かなかった。同期の別の人間のいた部署では、その年に課長が定年になった。内示はそこに出た。

黒木はそれを見て、能力の差ではないと正確に理解した。理解したうえで、会社を出た。相原は同じことを見て、残った。

生涯賃金で並べると、会社を出た黒木が最も多く（約2億4,000万円）、次長まで到達した宮田が最も少ない（約1億6,200万円）。

この順位を作っているのは3つの要素である。①働いた年数 ②その間の単価 ③いつ止まったか。宮田が最も少ないのは、33年4ヶ月で終わったからである。彼は3人の中で最も高い役職（次長・1,240人中112人＝9.0%）に到達している。

努力の順でも、能力の順でも、社内評価の順でもない。そして相原は、この3人の中では中間にいる。

ただし受け取り方の形は3人でまったく違う。相原は43年かけて平らに受け取り、黒木は10年で山を作ってから落ち、宮田は33年で途切れた。生涯賃金という数字は、この違いを消してしまう。

2010年の飲みの席は、相原と黒木の2人だけの場面である。そして2人とも、その夜のことを配偶者に話していない。相原は誘われたことを、黒木は誘って断られたことを。

両方の記事に書いたとおり、2人とも相手が本当の理由を言っていないことに気づいていた。黒木は相原の子が中学生だと知っていた。相原は黒木が内示の翌週に動いたことを、後から人づてに知っている。

それでもどちらも追及しなかった。追及すれば、自分の側の理由も説明することになるからである。

この記事はここに評価を置かない。44歳の男が2人、それぞれ家庭を持って、それぞれの理由で言葉を選んだ。16年たって、片方は業務委託で420万円、片方は役職なしで580万円になっている。2010年の時点でこの結果を予測できる材料は、どちらの手元にも無かった。

相原は52歳で課長になったとき、それを「順番が来た」と表現した。順番という言葉は、待てば必ず来るという含みを持つ。

この言葉が隠しているのは、待っていた対象が自分への評価ではなく、上の代の誰かがその椅子からいなくなることだったという点である。評価を待つのであれば努力で早められる可能性がある。空席を待つのであれば、努力では早められない。

そして本人の側から、この2つは区別しにくい。相原は13年間、区別しないまま働いた。区別していれば、2010年に黒木の誘いを受けていたかもしれない。あるいは受けなくても、待つことの意味が変わっていた。

このシリーズには、順番が来なかった人物もいる。柴田正三は30歳で係長になり、そこから28年動かないまま定年を迎えた。柴田も「順番」を待っていた。来なかった。順番が来た相原と、来なかった柴田を分けたものが本人の能力だったかどうかは、この記事には判定できない。

相原が課長になるまで30年、いられたのは3年。比にして10対1である。藤井亮太は入社20年で課長になり13年いる見込みなので、比は約1.5対1になる。

この差を作っているのは、役職定年が「就いた年齢にかかわらず同じ年齢で外す」設計になっていることである。遅く昇進した人ほど在任が短くなり、受け取る役職分の上乗せの総額も小さくなる。

つまり昇進の遅れは二重に効く。1回目は昇進が遅いこと自体で、2回目は在任期間が短くなることで。待った30年を取り返す仕組みは、この制度の中に用意されていない。

ただし公平のために書いておく。役職定年を導入している企業は令和5年時点で16.7%である（人事院・令和5年民間企業の勤務条件制度等調査）。相原が経験したのは、この16.7%の側で起きたことである。導入していない企業では、この二重の効き方は発生しない。

相原の生涯賃金の見込みは約2億800万円で、43年勤め上げた田村稔の約2億1,400万円の約97%にあたる。金額で見れば、このシリーズで最も中央値に近い人物である。

そして彼は2031年に65歳で定年を迎える見込みで、通算43年になる。この代の3人のうち、定年に着くのは彼だけである。同期の宮田徹は55歳で死に、黒木洋一は54歳と59歳の2回、職を失った。

この記事が扱ってきたのは、金額に出ない部分である。30年待ったこと。課長でいられたのが3年だったこと。辞令の日に嬉しくなかったこと。そのことを妻に8年言っていないこと。どれも生涯賃金には現れない。

このシリーズは13人分の記事で生涯賃金を並べてきた。大野修の記事で、その物差しが正社員であることを前提にしていたと分かった。今回分かったのは、その物差しが「時間のどこで受け取ったか」を消してしまうことである。相原の2億800万円は、田村の2億1,400万円とほぼ同じ額だが、同じ受け取り方ではない。

人事院「令和5年民間企業の勤務条件制度等調査」によれば、役職定年制を導入している企業は16.7%である。平成19年の同調査では23.8%だったので、減っている。中央労働委員会のデータでも、平成11年56.0%から平成19年45.7%へ低下が確認されている。

導入している企業では課長級の役職定年年齢は55歳が最多（40.3%）で、相原の設定はその中では典型的である。減額については「下がる」が82.5%、下がる企業の78.2%が「75〜99%水準」＝1〜25%減にとどまる（平成19年人事院調査）。相原の810万円→620万円は約23.5%減で、このレンジの上限近くにあたる。

ここに問題がある。減額幅のデータは平成19年（2007年）の調査である。2020年代の減額幅を示す一次統計を、本記事は取得できていない。65歳定年・70歳就業が進んだ現在、役職定年後の処遇がどうなっているかを示す新しい数字が無い。

前作のサラリーマン8では、早期退職に応募した人のその後を追跡した公的統計が存在しないことを最後に置いた。今回も同じ形である。制度が人に何をしたかを、社会が継続して測っていない。

生涯賃金で並べると、出て行った黒木が最も多く（約2億4,000万円）、残って次長になった宮田が最も少ない（約1億6,200万円）。宮田が少ないのは、33年4ヶ月で終わったからである。

この順位は、努力の順でも能力の順でもない。働いた年数と、その間の単価と、いつ止まったかで決まっている。

そして3人のうち、定年に着く見込みがあるのは相原だけである。このシリーズが「定年まで勤め上げる」を標準として書いてきた13本の中で、1988年入社の代からは2人が外れた。

1,240人という最多の代に入ったことが、3人にそれぞれ別の形で効いた。宮田は上がるために働き続け、黒木は上がらないと見て出て、相原は待った。同じ入社式に出た3人である。