🪑 サラリーマン12 — 内定が1社だけだった男

①藤井を勝者として書かない。年収860万円は、同期290人の中で上位2割に入った結果である。同時に、彼が42歳まで課長になれなかったのは、上の代（1988年入社1,240人など）がポストに滞留していたからである。勝ったとも負けたとも書けない。

②大野を憐れまない。この記事に「可哀想」と書かれる場面は一度も無い。14の記事でも一度も書いていない。

③藤井を加害者として書かない。2008年12月、大野は契約を切られ、藤井は残った。藤井はその年に一階から誰が減ったかを知らない。知らないことに落ち度は無い。名前が出ない仕組みになっていた、というだけである。

④能力差の判定をしない。1996年3月、藤井は22社受けて1社通り、大野は37社受けて0社だった。不採用の理由は、どちらの側にも通知されていない。したがって能力差だったかどうかは、この記事が持てるどの材料でも検証できない。

1996年3月卒の大卒求人倍率は1.08倍(リクルートワークス研究所調べ)で、藤井が入社した東亜電機の同期は290人だった。求人倍率が1.0をわずかに上回っていたというだけで、誰が入り、誰が入れなかったかを能力で説明できる根拠にはならない。

この記事はこのあと、藤井の年収30年の推移と、藤井自身の視点を見ていく。ただし、藤井が「勝った側」だったと結論づけるための記事ではない。その理由はSection 13で改めて書く。

藤井と大野は同じ1996年3月に、同じ求人倍率1.08倍の市場に出た(リクルートワークス研究所調べ)。藤井は東亜電機の同期290人の1人として入社し、大野修は内定を1社も得られなかった。この記事では、この分岐を能力の差として扱わない。理由はSection 13でまとめて書く。

藤井が入社した1996年の同期は290人。このシリーズに登場する他の人物と比べると、田村稔(1970年入社)の820人の約3分の1、宮田徹(1988年入社)の1,240人の約4分の1にとどまる。バブル崩壊後の採用抑制で、入口の枠そのものが小さくなった年だった。

ただし、上のポスト(課長以上)の数自体は、藤井の世代のために増えても減ってもいない。藤井が42歳で課長になった2016年、同期290人のうち課長以上に昇進していたのは58人、20.0%だった。上には、藤井より人数の多い1980年代入社の世代がまだ多く残っていた。

大卒求人倍率は、企業の求人総数を大学卒業予定者数で割った値である（リクルートワークス研究所「大卒求人倍率調査」）。藤井と大野が卒業した1996年3月卒は1.08倍。1991年3月卒の2.86倍から、約2.6分の1に落ちている。

ただし1996年は氷河期の底ではない。最も低かったのは2000年3月卒の0.99倍で、この調査で初めて1.0を割った年である。2003年3月卒は1.30倍まで戻している。さらに大卒就職内定率（厚生労働省・文部科学省）で見ると、1997年94.5%、2000年91.1%に対し、リーマン後の2011年が91.0%で全期間の最低である。

この記事は「氷河期＝最悪の年」という単純化をしない。藤井が卒業した年は五年前の半分以下だが、底ではなかった。それでも彼が二十二社受けて一社しか通らなかったことは事実である。倍率は世代の条件を示すが、個人の結果を説明しない。

同じ追い出しコンパの場面は、サラリーマン14の大野修の側からも書いている。大野は37社受けて内定ゼロだった。最終選考まで進んだのが4社、うち2社は同じ日に不採用通知が届いている。

大野の記事では、この場面はこう終わる。「ただ、帰りの電車で一つだけ考えた。あいつは何社受かったんだろう、と。聞かなかった。聞く場面ではなかった。」

二人は同じ夜、同じことを考えて、どちらも聞かなかった。大野は答えを知らないまま30年を過ごし、藤井は答えを言わないまま30年を過ごす。2026年の時点でも、大野は藤井の内定が1社だけだったことを知らない。

この記事の主人公が守っている誤解は「自分は選ばれた」である。記事はこれを否定しない。否定するための材料が無いからである。

採用選考の結果は、通った側にも落ちた側にも理由が通知されない。大野が受け取った37通の不採用通知にも、藤井が受け取った21通の不採用通知にも、理由は書かれていなかった。したがって「藤井が通ったのは能力か、枠か、運か」は、この記事が持てるどの材料でも検証できない。

この記事が書けるのは2点だけである。藤井が30年かけて「選ばれた」という前提の上に自分の人生を積み上げてきたこと。そしてその前提が、一度も検証されていないこと。最後の章で、この2点を結論として置く。

1996年入社の同期290人は、このシリーズで最も少ない代である。8年前の1988年入社が1,240人だったので、入口は約23%まで絞られている。

ここで直感に反することが起きる。同期が少なければ出世しやすい、とはならない。役職の数を決めているのは同期の人数ではなく、組織全体のポスト数だからである。そしてそのポストには、人数の多い上の代が座っている。

1996年に入社した藤井から見て、8年上には1,240人の代がいる。16年上には940人の代がいる。彼らが課長・次長・部長のポストを順番に通過し終えるまで、下の代は待つ。藤井が初めて課長になるのは2016年、42歳である。

比較のために置く。サラリーマン1の田村稔も42歳で課長になっている。同じ42歳だが、田村は1970年入社・同期820人で、上が空いていく時期に上がった。この違いは第9章で数字にする。

人数の少ない代に起きることを、2つに分けて整理する。

①仕事の配分は早く回る。同じ業務量を少ない人数で割るので、1人あたりの担当は増える。担当を持つ年齢は下がる。

②昇進は遅くなるか、変わらない。役職の数は同期の人数と連動しない。上の代が滞留していれば、空くまで待つ。

この2つが同時に起きると、本人には「実力は認められているのに、なぜか上がらない」という体験になる。藤井が29歳で主任、36歳で係長、42歳でようやく課長になるのは、この構造の中にいたからである。

そして本人の側からは、この構造が見えにくい。「自分は選ばれた」という前提を持っていれば、なおさら見えにくい。上がらない理由を、自分の力量の問題として引き受けてしまうからである。

藤井が2000年に聞いた話は、数字と一致している。2000年3月卒の大卒求人倍率は0.99倍で、この調査で初めて1.0を割った年である。藤井と大野が卒業した1996年3月卒は1.08倍だった。

つまり藤井の代より、4年下の代のほうが数字の上では厳しい。それでも大野は内定ゼロで、その代の多くは正社員になっている。倍率は世代の条件を示すが、個人の結果を説明しない。この点は、大野の記事にも同じ文で書いてある。

1996年の入社時点で、藤井の年収は310万円、大野は約110万円だった。差は約200万円。2003年には520万円と約170万円で、差は約350万円になっている。7年で差は約1.75倍に広がった。

藤井が特別に評価されたわけではない。年功で上がる仕組みの中にいるかどうかの差である。定期昇給と役職手当が毎年積み上がる側と、時給が据え置かれる側では、同じ7年の意味が違う。

そしてこの差は、その年の年収だけでは終わらない。厚生年金の加入期間、退職金の算定基礎、住宅ローンの与信、すべてがこの7年に紐づいて積み上がっていく。年収の差は、老後の差の前払いでもある。

2004年3月、改正労働者派遣法が施行され、それまで禁止されていた製造業務への労働者派遣が解禁された。同じラインに、正社員と派遣社員が並んで立つようになる。

この変化は、立つ側と管理する側で見え方がまったく違う。立つ側から見れば、それまで法律上存在しなかった入口が開いたということである。サラリーマン14の大野修は、8年間アルバイトを続けた30歳の年に、この改正によって初めて工場に入った。

管理する側から見れば、生産量の増減に対して頭数を合わせられるようになったということである。藤井が所属していた生産管理部は、生産計画と人員の帳票を突き合わせる部署である。彼にとって2004年は、調整できる変数が1つ増えた年だった。

注: 改正法の条文そのものは本記事では未確認であり、施行が2004年3月であることと製造業務への派遣が解禁されたという事実の範囲で記述している。

ここは、この記事とサラリーマン14を分けている最も重要な一点である。

派遣社員を雇用しているのは派遣元の会社であり、東亜電機ではない。勤怠は派遣元が管理し、給与は派遣元が払い、社会保険も派遣元の側にある。したがって東亜電機の社員名簿にも、生産管理部の人員表にも、個々の派遣社員の名前は載らない。載るのは人数である。

このシリーズが50年書いてきた神奈川の工場には、柴田正三が1958年から38年、田村稔が1970年から、谷口健一が1980年から、それぞれ名前を載せて立っていた。大野修だけが、同じ建物にいて名簿に一度も載らない。

藤井に落ち度は無い。彼が見ていた帳票に名前の欄が無かったのは、彼が作った仕組みではない。

この場面は、サラリーマン14の s7 に、大野の側から書いてある。大野が見ていたのは「生産管理の人で、私と同じくらいの歳の、髪の分け方がきっちりした人」である。

二人は同じ1974年に生まれ、同じ国立大学の経済学部を、同じ1996年3月に卒業している。藤井の内定は1社、大野の内定はゼロだった。その一点だけが、8年後に二階と一階を分けていた。

そして両方の記事に共通して書いてあることが1つある。藤井はこのことを覚えていない。大野は覚えている。

これは記憶力の差ではない。藤井にとってその会釈は、一階に何十回も降りた中の一回である。大野にとっては、二階の人間と言葉を交わした数少ない機会の一つである。同じ出来事の重みが、立っている場所によって違う。

生産管理の帳票で「充足人員が多すぎないか」を常時監視することは、業務として正当である。過剰在庫と同じく、過剰人員はコストだからである。

ただしこの問いに対して、正社員と派遣社員では答え方の速度が違う。正社員を減らすには法的な手続きと相当の理由が要る。有期契約は、期間の満了で終了する。更新するかしないかを決める権限は、制度上、会社の側にある。

大野の契約は3ヶ月ごとで、2004年から2008年秋までに18回前後更新されている。18回続けて更新されたという事実は、19回目が更新されることを何も保証しない。

2008年9月15日、リーマン・ブラザーズが破綻する。藤井が3年間答え続けてきた「多すぎないか」という問いに、この年、初めて「多い」という答えが返ることになる。

2008年12月26日、厚生労働省は「非正規労働者の雇止め等の状況」を発表した。2008年12月19日時点で、把握できたものだけで1,415件の事業所、約85,012人。うち派遣労働者が67.4%を占める。

この数字の性質を正確に押さえておく。これは「厚労省が把握できた分」である。各地の労働局を通じて集めた報告の集計であり、報告に上がらなかったものは入っていない。そして12月19日時点なので、年末年始から2009年にかけて増えた分は含まれていない。

注: 2009年まで含めた最終的な集計値は本記事では未取得である。したがってここでは「2008年12月時点で」と限定して扱う。

このシリーズは、各人物に「断れた一回」を1つずつ置いている。サラリーマン5の中村正巳は九州支店への転勤を断り、20年後に約1億円の生涯賃金差になった。サラリーマン4の森康彦は断れた回を断らず、通算14年家にいなかった。

藤井の「断れた一回」は、断ることではなく、答えることだった。彼は答えなかった。そして答えなかったことに、業務上の落ち度は無い。人員削減の対象を決めるのは、生産管理の係長の職掌ではない。

この記事が指摘するのは、落ち度ではなく構造である。誰も嘘をつかず、誰も規則を破らず、全員が自分の職掌の範囲で正しく振る舞った結果として、85,012人が職を失った。これは2008年に限った話ではなく、有期契約という仕組みが平常時から持っている性質である。

2008年12月、藤井の見る帳票の上で、一階の充足人員は減った。減ったのは数字であり、名前ではない。派遣社員は東亜電機の社員名簿に載っていないので、誰がいなくなったかは、彼の側の記録には最初から現れない。

サラリーマン14の大野修は、この月に契約を切られた。4年半で18回続いた更新が、19回目で止まっている。面談は事務所ではなく駅前の喫茶店で、理由は「先方の生産計画です」だった。その「先方」が、藤井のいた会社である。

大野は寮を出た。仕事と住居が同じ契約に載っていたので、収入と住所が同じ日に消えた。通用証は守衛室で番号を照合して返した。返すとき、名前は聞かれていない。番号で照合するので必要が無い。

藤井は、この一連を何も知らない。知らないことに落ち度は無い。名前が出ない仕組みになっていた、というだけである。この記事は藤井を加害者として書かない。二人の間に、加害も被害も発生していない。

藤井が課長になった2016年時点で、同期290人のうち課長以上の役職に就いていたのは58人（20.0%）である。入社時の同期は290人しかいなかったにもかかわらず、5人に4人はこの時点で課長に届いていない。

藤井はこの晩、自分が「少ない側」に残ったことを確認した。ただし58人という数の中で、自分がどの位置にいるかは、この時点ではまだ分からない。課長というくくりの中にも、この先さらに椅子が減っていく次長・部長への距離が残っている。

神奈川の同じ工場で図面を引いていた田村稔（サラリーマン1）も、1990年、42歳で課長になっている。年齢も役職名も同じだが、この二つの「42歳で課長」を並べると、意味は同じではない。

同期の人数だけを見れば、藤井の代（290人）は田村の代（820人）の3分の1程度である。人数が絞られているのだから、課長に届く割合はむしろ上がってもよさそうに見える。実際には逆で、藤井の代の到達率は20.0%と、田村の代の30.0%より10ポイント低い。

理由は、課長という役職の椅子の数が、同期の人数に連動して増減するものではないからである。1990年の田村の代は、会社自体が成長し、ポストが新設・増員されていた局面だった。2016年の藤井の代には、そうした増員がない。藤井より数年上の世代——バブル期に大量採用され、まだ課長・次長のポストに就いたまま在籍している世代——が椅子を動かしていない。入口を絞られた世代が、その先でさらに椅子の少なさに直面している。これが「同じ42歳、同じ課長」の中身の違いである。

藤井の年収は2016年の課長昇進時790万円から、2026年現在860万円になっている。10年で70万円の増加だが、これは主に年功による定期昇給分であり、役職そのものは課長のまま変わっていない。2029年に見込まれる役職定年では、年収は620万円まで下がる見込みで、役職定年まで残り3年である。

藤井が2016年に持ち帰った理解——1社しか内定が出なかった自分が、290人の少数側に残ったという事実は、運ではなく実力の証明だ——は、この10年で一度も検証されていない。むしろ10年間役職が動かなかったという事実は、その理解を疑う材料になり得るはずである。次長・部長へ進む同期がいる一方で、藤井は課長のまま10年を過ごしている。もし2016年の理解が正しいなら、その先も選ばれ続けているはずだが、実際には止まっている。

それでも藤井は、この10年の停滞を「自分が選ばれた側だった」という理解の反証として受け取っていない。年収が70万円上がったことのほうを、進んでいる証拠として数えている。都合の良い事実だけを積み増し、都合の悪い事実（役職が10年動かないこと）は棚に上げる。これは藤井が特別に鈍いからではない。一度手に入れた「自分は選ばれた」という理解は、それを裏付ける新しい事実には敏感に反応し、それを崩す事実には鈍く反応する。人が一般に持つ傾向である。

役職定年とは、一定の年齢に達した管理職を、定年前に役職から外す制度である。多くの企業が55歳前後に設定している。藤井の場合、2029年・55歳で役職定年を迎える見込みで、年収は860万円から620万円まで下がる見込みである。下げ幅はおよそ28%にあたる。

役職を外れても雇用そのものは続く。ただし部下を持つ管理職としての権限・手当は無くなり、給与テーブルも管理職以下の水準に切り替わる。役職定年まで残りは3年である。

藤井は1996年、22歳で東亜電機に入社した。定年が65歳の2039年まで働くと、通算の勤続年数は43年になる。役職定年（55歳・2029年）から定年（65歳・2039年）までの10年間は、役職を外れた状態のまま勤務を続ける計算になる。

高年齢者雇用安定法により、企業には65歳までの雇用確保措置（定年の引き上げ・継続雇用制度の導入・定年廃止のいずれか）を講じることが義務づけられている。さらに70歳までについては、就業機会を確保する措置を講じることが努力義務とされている。（条文の細部は本記事では未確認のため、制度の骨格として範囲を限定して書く。）

藤井が65歳の定年後も再雇用の形で70歳まで働き続けた場合、1996年の入社から2044年までの通算勤続年数は48年になる。22歳で入社し、70歳まで、22歳から70歳という48年間を1つの会社（の雇用関係）の中で過ごす計算である。

老齢基礎年金（国民年金）の満額は、年816,000円（月68,000円）である（日本年金機構・令和8年度）。40年間（480ヶ月）保険料を納めた場合に、この満額を受け取れる。

藤井は1996年の入社から現在まで、厚生年金の加入者として継続的に雇用されており、無職や未納の期間が確認されていない。厚生年金の加入期間は自動的に老齢基礎年金の納付月数としても数えられるため、藤井は65歳になるまでに480ヶ月の納付要件を満たす見込みであり、老齢基礎年金は満額に近い水準になると見込まれる。

老齢厚生年金には、老齢基礎年金に上乗せされる「報酬比例部分」があり、加入期間中の収入水準と加入月数に応じて算出される。藤井の標準報酬月額（給与を等級に当てはめた基準額）は本記事では確定していない。そのため、報酬比例部分の正確な金額は算定しない。

藤井は1996年から現在まで正社員として継続的に厚生年金に加入しており、加入期間の長さと収入水準を踏まえると、報酬比例部分は相応の水準になると見込まれる。ここで示せるのは、基礎年金と厚生年金を合わせた見込みが月20万円台になるという概算であり、これ以上の桁の精度で示せる根拠は本記事には無い。

この2人は、比較のために作った対照実験である。生年・大学・学部・卒業年をすべて同じにして、変数を1つだけ残した。「1996年3月時点で内定が1社あったかゼロだったか」である。

このシリーズは同じ手法を一度使っている。サラリーマン6の谷口健一とサラリーマン5の中村正巳は、同じ1980年入社・同期940人・ほぼ同じ昇進経路で、生涯賃金の差は300万円しかない。変数は45歳のときに歩き始めたかどうかの一点だけである。

今回の変数は、本人が選べる種類のものではない。谷口は歩くことを選べた。藤井と大野は、内定の数を選べない。だからこの対比が測っているのは、努力の差でも選択の差でもなく、選べない一点が30年後にいくらの差になるかである。

1996年3月31日時点で、2人の間にある差は内定の数が1かゼロかだけである。学歴は同じ、年齢は同じ、専攻も同じ。この時点で生涯賃金を予測できる材料は、この「1」以外に存在しない。

そして重要なのは、この「1」の理由が、どちらにも通知されていないことである。藤井が受け取った21通にも、大野が受け取った37通にも、理由は書かれていなかった。能力差だったのか、枠だったのか、面接の相性だったのかは、2026年になっても誰も検証できない。

この4年間、2人は同じ建物にいて、一度も口をきいていない。正確には、「おつかれさまです」を交わしたことはある。互いに名前を知らない。

そして藤井は覚えておらず、大野は覚えている。これは記憶力の差ではない。藤井にとってその会釈は、一階に何十回も降りた中の一回である。大野にとっては、二階の人間と言葉を交わした数少ない機会の一つである。

記憶しているのは、いつも下にいた側である。この非対称は、このシリーズが繰り返し扱ってきた形でもある。サラリーマン2の北原誠一は人事として転籍リストに判を押した側で、押された側の田村稔はそれを最後まで知らない。ただしそこでは、押した北原のほうが覚えていた。今回は、押した側にそもそも押した記憶が無い。藤井は名前を見ていないからである。

なお、この工場は柴田正三が1958年から38年、田村稔が1970年から、谷口健一が1980年から立っていた建物である。3人は社員名簿に名前が載っている。大野だけが載らない。

2016年、藤井は辞令を受け取り、大野は契約書を受け取った。どちらもその日は特別な出来事ではない。紙に判を押して、翌日も同じ場所に出勤している。

この記事が置いているのは、「決定的な日」というものが存在しないという事実である。2人の差は、決定的な一日で開いたのではない。1996年3月の「1」が、年功で上がる仕組みの中と外で、30年かけて複利のように広がっただけである。

52歳時点の累計収入の差は約4,700万円である。年金の受取見込みまで含めると、生涯の総受取額の差は7,000万円近くになる。（藤井の標準報酬月額は本記事では未確定のため、年金部分は概算の見込みである。正確な算定はしていない。）

この記事は、この差を不公平とは呼ばない。呼ぶためには、藤井が受け取り過ぎているか、大野が受け取らな過ぎているかを判定する基準が要る。この記事はその基準を持っていない。

書けるのはここまでである。1996年3月に選べなかった一点が、30年で約7,000万円になった。そしてこの30年のあいだ、2人はそれぞれの場所で、規則に従って、真面目に働いていた。どちらも間違ったことをしていない。

理由1：倍率が選抜の強度を示さない。1996年3月卒の大卒求人倍率は1.08倍である（リクルートワークス研究所）。計算上は卒業者100人に対して108人分の求人があった。倍率だけを見れば、全員が入れる計算になる。それでも内定ゼロの人が出るのは、求人が業種・規模・地域に偏っているためである。倍率は席の総数しか示さず、どの席が誰の手の届く場所にあるかは示さない。

理由2：枠が絞られたことは、通った人間の質を何も意味しない。1996年入社の同期は290人で、8年前の1988年入社1,240人の約23%である。絞ったのは企業側の採用計画であり、応募者の水準が上がったことを示すデータではない。藤井は入社式でこの290という数字を「選ばれた証拠」として受け取った。この受け取り方が、この記事の追う誤解の起点である。

理由3：不採用の理由が通知されない。藤井が受け取った21通にも、大野が受け取った37通にも、理由は書かれていない。したがって「なぜ藤井が通り、大野が落ちたか」は、事後にどれだけデータを集めても復元できない。採用側の記録が残っていたとしても、それは選考の判断であって、能力の測定値ではない。

ここで多くの記事が滑る。「実は運だった」と書けば構造の告発として気持ちよく収まるからである。この記事はそれをしない。実力でなかったことを示す材料も、同じく存在しないからである。

藤井は入社後、29歳で主任、36歳で係長、42歳で課長になった。同期290人のうち課長以上は58人、20.0%である。この昇進が実力によるものか、少数の代で早く担当を持てたことによるものか、あるいはたまたま在籍していた工場の業績によるものかは、切り分けられない。

入社後30年の評価記録が仮に全部あったとしても、切り分けは不可能である。「同じ人物が、非正規として同じ30年を過ごしていたらどうなっていたか」を観測できないからである。比較対象が存在しない実験は、結論を出せない。

この記事が大野修という対照を置いたのは、そこを埋めるためではない。埋まらないことを見せるためである。生年・大学・学部・卒業年を揃えても、残った変数が1つでは、原因を特定できない。

この記事は、藤井の30年を肯定も否定もせずに終わる。それは逃げではない。藤井が30年抱えてきた不安の正体が、まさにそこにあるからである。

彼は内定が1社だけだったことを、妻にも同期にも言わなかった。言えば「たまたま残った男の三十年」という別の話に変わってしまうからである。つまり彼自身、自分が選ばれたのかどうかを確かめられないと知っている。知っているから、言わずに済ませてきた。

確かめる方法が存在しないというのは、彼にとって、否定されるより始末が悪い。否定されれば、そこから先の生き方を組み直せる。検証できないものは、一生持っていることになる。

2029年、彼は55歳で役職定年を迎え、年収は860万円から620万円になる見込みである。そのとき彼が失うのは課長という肩書きであり、「選ばれた」という前提が保たれる最後の外形でもある。この記事は、その3年前で終わる。

この表は10人を1つの軸で並べている。そしてその軸は、9人までは同じ会社の中の位置を測っている。大野修だけが、この軸の外にいる。

さらに言えば、この表には女性が1人もいない。1986年施行の男女雇用機会均等法の第一世代、総合職として入った女性、一般職として入った女性、地方採用の人。いずれもこの15人分の記事には出てこない。

この記事が大野修を書いて分かったのは、物差しの外に誰がいるかは、その物差しを使っている限り見えないということである。生涯賃金という軸を持ち出した瞬間に、生涯賃金が定義できる人だけが並ぶ。並ばなかった人は、表に空欄としてすら現れない。