🧊 サラリーマン14 — 名簿に載らなかった男

大卒求人倍率はリクルートワークス研究所が毎年調査している値で、大学卒業予定者向けの求人総数を、卒業予定者数で割ったものである。1.0を割ると、理論上は全員分の求人が無いことになる。

大野と藤井が卒業した1996年3月卒は1.08倍で、まだ1.0を割ってはいない。求人倍率だけで見れば、この4年後の2000年3月卒のほうが厳しい年だった。大野の内定ゼロは、氷河期のどん底ではなく、その手前で起きている。

大卒就職内定率は、厚生労働省と文部科学省が共同で調査している値で、4月1日時点の内定状況を示す。1997年94.5% → 2000年91.1% → 2011年91.0%。

2011年の91.0%は、氷河期のピークだった2000年の91.1%をわずかに下回り、統計が残る全期間で最も低い。リーマン・ショック後の求人の落ち込みは、1990年代後半から2000年代前半の氷河期そのものより厳しい数値として記録されている。「氷河期=最悪の年」という単純化はできない。大野が内定ゼロで卒業した1996年も、大野が製造派遣の契約を切られた2008年末も、それぞれ別の底として記録に残っている。

内閣府の定義では、就職氷河期世代はおおむね1993年から2004年ごろに卒業期を迎えた世代を指す。この世代のうち、内閣府・厚生労働省の推計で支援対象とされるのはおよそ100万人、そのうち不本意ながら非正規雇用にとどまっている人はおよそ50万人とされる。大野は、この世代のちょうど入口(1996年3月卒)にあたる。

もう1つ、この記事の芯に関わる数値がある。国立社会保障・人口問題研究所の集計では、生涯未婚率(50歳時点で一度も結婚していない人の割合・男性)は2020年で28.3%である。大野修は未婚であり、この28.3%の中にいる。この数値は氷河期世代に限った値ではなく、日本の男性全体の値である。大野の未婚が氷河期であることの直接の結果だと単純化することはできない。

大卒求人倍率は、企業の求人総数を大学卒業予定者数で割ったものである（リクルートワークス研究所「大卒求人倍率調査」）。1996年3月卒は1.08倍。計算上は、卒業する100人に対して108人分の求人があったことになる。

この数字だけを見れば、全員が入れる計算になる。それでも内定が取れない人が出るのは、求人が業種と規模と地域に偏っているためである。倍率は「席の総数」しか示さず、どの席が誰の手の届く場所にあるかは示さない。

そして重要な点を先に置いておく。1996年は、氷河期の中で最も厳しい年ではない。最も低かったのは2000年3月卒の0.99倍で、初めて1.0を割った年である。2003年3月卒は1.30倍まで戻している。この記事は「氷河期＝最悪の年」という単純化をしない。大野が卒業した1996年は、五年前の半分以下ではあるが、底ではなかった。

この記事の対になる藤井亮太（次に書くシリーズ12人目）の内定は、一社だけである。東亜電機。彼はそれを、同期にも妻にも言っていない。

三十年後、藤井は課長になり、年収860万円になる。大野は契約社員で、年収290万円になる。1996年3月の時点で二人を分けていたのは、内定が一社かゼロかという差だけだった。

この記事は、その差が能力の差だったかどうかを判定しない。判定できるだけの材料が無いからである。面接の結果は記録に残らず、なぜ落ちたのかは本人にも通知されない。三十七通の不採用通知に、理由は書かれていなかった。

内閣府は就職氷河期世代を「1993年から2004年に学校卒業期を迎えた世代」と定義している。1996年3月卒の大野と藤井は、この期間のちょうど真ん中にあたる。

支援の対象として想定された規模は約100万人で、そのうち不本意に非正規で働いている人が約50万人とされた。ただしこの定義と数字が示されたのは2019年である。大野が卒業してから23年後にあたる。

1996年の春に、自分が後年そう呼ばれる世代の一員だと知っていた人はいない。大野は自分を、たまたま運の悪かった個人だと思っていた。それが世代の名前で呼ばれる現象だったと分かるのは、彼が45歳になってからである。

厚生労働省の集計によれば、フリーターの数は2003年（平成15年）の217万人がピークである。大野が29歳の年にあたる。

この数字が意味するのは、彼が例外的な存在ではなかったということである。同じ状態の人が200万人以上いた。二十代のうちは、周囲にも同じ立場の人間が多くいた。「まだ途中だ」という感覚が持続したのは、周りも途中だったからである。

ピークを打ったということは、その後は減っていくということでもある。減り方には二通りある。正社員になって抜けた人と、年齢が上がって別の区分（非正規雇用の中高年）に移った人である。統計の上でフリーターから消えることは、状況が改善したことを意味しない。

日本の採用は長く、新卒一括採用を主たる入口として設計されてきた。大学を卒業する年に正社員として採用される経路が最も広く、そこを外れると入口が急に細くなる。

中途採用は、多くの場合「経験者採用」である。前職での実務経験が問われる。正社員の経験が無い人にとっては、経験を要求する求人に応募するために必要な経験が、そもそも積めないという循環になる。

この構造は、能力の高低とは別の次元で作用する。大野が書類で落ち続けたのは、書類に書ける職歴の種類が、選考の基準に合わなかったためである。面接まで進めば話せる、という彼の見立てが正しかったかどうかは、確かめる機会が無かった。

大野が2000年に聞いた話は、統計と一致している。2000年3月卒の大卒求人倍率は0.99倍で、この調査で初めて1.0を割った年である。大野が卒業した1996年3月卒は1.08倍だった。

つまり彼の年より、四年下の代のほうが数字の上では厳しい。それでも大野は内定ゼロで、その代の多くは正社員になっている。

倍率は世代の条件を示すが、個人の結果を説明しない。同じ1.08倍の年に、藤井は一社受かり、大野は三十七社落ちた。世代の数字と個人の結果のあいだには、この記事が埋められない距離がある。

同じ七年間、藤井亮太は東亜電機の生産管理部にいた。2003年、29歳で主任になり、年収は520万円である。大野の同年の年収は約170万円で、差は約350万円、比にして約3倍になっている。

入社した1996年時点の差は、310万円と110万円で約200万円だった。七年で差は約1.75倍に広がっている。藤井が特別に評価されたわけではない。年功で上がる仕組みの中にいるかどうか、それだけの差である。

そしてこの差は、退職金・企業年金・厚生年金の加入期間としても積み上がっていく。年収の差は、老後の差の前払いでもある。この記事の最後の章で、その計算をする。

2004年3月、改正労働者派遣法が施行され、それまで禁止されていた製造業務への労働者派遣が解禁された。この一点で、日本の工場の中に立つ人間の構成が変わる。同じラインに、正社員と派遣社員が並んで立つようになる。

大野が工場に入れたのは、この改正があったからである。それ以前は、彼が工場で働く経路そのものが法律上存在しなかった。八年間アルバイトを続けた三十歳の男にとって、これは久しぶりに開いた入口だった。時給は上がり、雇用の期間は契約書に書かれ、寮もついた。

注: 改正法の条文そのものは本記事では未確認であり、施行が2004年3月であることと、製造業務への派遣が解禁されたという事実の範囲で記述している。

大野が2004年に入った神奈川の工場は、このシリーズにこれまで三度出てきている。

サラリーマン3の柴田正三が1958年から38年間、旋盤の前に立ち、若い工員に寸法の測り方を教えた工場である。サラリーマン1の田村稔が1970年に配属され、柴田に図面を突き返された工場である。サラリーマン6の谷口健一が1980年に配属され、2003年に同僚の机が片付けられるのを見て、翌月から朝三十分歩き始めた工場である。

大野が手にした黄色くなった手順書を、誰が最初に書いたのかは記録に残っていない。この建物では、五十年にわたって誰かが手順を書き、誰かがそれを引き継いできた。

ただし一点だけ、大野は前の三人と違う。柴田も田村も谷口も、この工場の社員名簿に名前が載っている。大野は載らない。彼を雇っているのは派遣会社であり、東亜電機ではない。

大野が一階で会釈をした「同じくらいの歳の、髪の分け方がきっちりした人」は、藤井亮太である。このシリーズの12人目として次に書く人物で、2005年当時31歳、この工場の生産管理部にいた。

二人は同じ1974年に生まれ、同じ国立大学の経済学部を、同じ1996年3月に卒業している。大野の内定はゼロだった。藤井の内定は1社で、それが東亜電機だった。違いはその一点だけである。

2004年から2008年までの四年間、二人は同じ建物にいた。一度も口をきいていない。「おつかれさまです」を交わしたことはある。互いに名前を知らない。

この場面は、藤井の記事では藤井の側からも書く。藤井はこのことを覚えていない。大野は覚えている。記憶しているのは、いつも下にいた側である。

有期の労働契約は、期間を定めて結ばれ、期間の満了で終了する。更新するかどうかは、そのつど決まる。更新が繰り返されても、それによって自動的に無期の契約に変わるわけではない。

大野の契約は三ヶ月ごとだった。2004年から2008年秋までの約四年半で、更新は十八回前後になる。十八回続けて更新されたという事実は、十九回目が更新されることを何も保証しない。そして本人の側から見ると、十八回断られなかった経験は「更新は自動的にされる」という感覚に変わる。

制度としては、この二つに関係はない。更新の実績と、次回の更新は、まったく別の話である。しかし四年半それが続けば、人はそれを前提にして生活を組む。

2008年12月26日、厚生労働省は「非正規労働者の雇止め等の状況」を発表した。2008年12月19日時点で、把握できたものだけで1,415件の事業所、約85,012人。うち派遣労働者が67.4%を占める。

この数字の性質を正確に押さえておく。これは「厚労省が把握できた分」である。各地の労働局を通じて集めた報告の集計であり、報告に上がらなかったものは入っていない。そして12月19日時点の数字なので、年末年始から2009年にかけて増えた分は、この85,012人に含まれていない。

注: 2009年まで含めた最終的な集計値は本記事では未取得である。したがってここでは「2008年12月時点で」と限定して扱う。

製造業への派遣では、遠方から来る人のために寮が用意されることが多い。家賃は給与から天引きされるか、会社が負担する。住居が雇用契約に付随している状態である。

この構造では、契約が終わると、収入と住所が同時に消える。次の仕事を探すにも、住所が無ければ応募できないことがある。銀行口座、住民票、健康保険、すべてが住所に紐づいている。

2008年末から2009年初めにかけて、東京で「年越し派遣村」が開設されたのは、この構造が同時に大量に発生したためである。失業と住居喪失が同じ日に起きるのは、正社員の解雇では通常起こらない。

大野は幸い、実家に戻れた。両親が健在で、部屋が残っていた。戻る場所があったかどうかは、本人の努力とは関係のない条件である。

大野を雇っていたのは派遣会社であり、東亜電機ではない。したがって東亜電機の社員名簿に、大野修という名前は一度も載っていない。勤怠は派遣元が管理し、給与は派遣元が払い、社会保険も派遣元の側にある。

このシリーズで、名簿は何度も出てきた。サラリーマン2の北原誠一は人事として四十五年、人の名前が並んだ紙を見続け、最後に自分の名前がその紙から消えた。サラリーマン13の宮田徹は、死んだあと会議の参加者一覧から名前が消えた。

名簿から消えるためには、まず載っていなければならない。大野は載っていない。だから消えることもない。2008年12月に彼が工場からいなくなったことは、東亜電機のどの記録にも「減った」として現れない。派遣の発注数が変わっただけである。

2008年12月、同じ工場の二階にいた藤井亮太（当時34歳・生産管理部）は残った。正社員だからである。

藤井の記事では、この年をこう書く予定である。彼はこの年、現場から誰を外すかについて意見を求められ、「本社が決めることです」と答えた。実際に名簿を作ったのは本社であり、彼が誰かの名前を書いたわけではない。

そして藤井は、その年に一階から誰が減ったかを知らない。派遣社員の増減は、彼の見る帳票では人数の欄が変わるだけで、名前が出てこない。知らないことに落ち度は無い。名前が出ない仕組みになっていた、というだけである。

この記事は、藤井を加害者として書かない。二人の間には、加害も被害も発生していない。1996年3月に内定が1社あったか、ゼロだったか。その一点だけが、十二年後に一階と二階を分けていた。

有期雇用契約とは、あらかじめ契約期間の終わりが定められている雇用契約である。契約期間が満了したときに会社が更新をしないことを、実務では「雇止め」と呼ぶ。大野が2008年12月に受けたのはこの雇止めであり、2009年に転々とした短期の仕事も、多くが同じ有期雇用契約の形を取っていた。

契約を更新するかどうかを決める権限は、制度上、会社の側にある。労働者の側から「更新してほしい」と申し出ることはできても、それを義務づける仕組みは、通常の有期契約それ自体には無い。大野が2009年に転々とした職場のどれも、最初から契約期間が区切られており、更新されるかどうかは毎回、会社の判断を待つしかなかった。

2013年に施行された労働契約法18条は、同一の会社で有期労働契約が通算5年を超えて反復更新された場合、労働者の申込みによって、期間の定めのない契約（無期労働契約）に転換できるとする制度である。（条文の細部は本記事では未確認のため、制度の骨格として範囲を限定して書く。）

ここで重要なのは、無期転換が変えるのは「契約期間の定めがあるかどうか」だけだという点である。賃金水準・賞与・退職金の有無・職務内容といった労働条件そのものを、無期転換の申込みだけで正社員と同じ扱いに変えるものではないとされている。大野が2012年に入った会社で、もしこの5年を超えて働き続けたとしても、「無期契約の契約社員」にはなり得ても、「正社員」にはならない。

内閣府は「就職氷河期世代」を、1993年から2004年に卒業期を迎えた世代と定義している。支援の対象規模は約100万人で、そのうち不本意ながら非正規雇用にある者が約50万人とされる。大野修（1996年3月卒）は、この定義にそのまま当てはまる。

2019年に始まった就職氷河期世代支援プログラムは、2020〜22年度の3年間で、正規雇用者を30万人増やすことを目標に掲げていた。ハローワークでの専門窓口の設置や、企業への奨励金、資格取得の支援などが柱になっている。

内閣官房が2025年4月にまとめた資料によれば、就職氷河期世代の正規雇用者数は2019年の923万人から2024年の934万人へ、+11万人の増加にとどまった。3年間で30万人を増やすという当初の目標には届いていない。

さらに、無業者数はむしろ+3万人増えている。正規雇用を増やす取り組みが行われている間に、働くこと自体から離れる人の数が減るのではなく増えていた、ということになる。（内閣官房 2025年4月資料。プログラム全体の効果を評価する条件やその他の要因については、本記事では検証していない。）

国立社会保障・人口問題研究所が集計する「生涯未婚率」（50歳時点で一度も結婚したことがない人の割合）は、2020年時点で男性28.3%である。大野修が2026年の時点で52歳・未婚であることは、統計の上では珍しい状態ではない。同世代の男性のおよそ3〜4人に1人が、同じ状態にある。

これは大野の状況を「よくあること」として軽く扱うための数字ではない。ただ、大野を特殊な例として読む必要はない、という事実を示すだけの数字である。

老齢基礎年金（国民年金）の満額は、年816,000円（月68,000円）である（日本年金機構・令和8年度）。40年間（480ヶ月）すべて保険料を納めた場合に、この満額を受け取れる。国民年金保険料は月17,920円（令和8年度）である。

納付月数が480ヶ月に満たない場合、受給額は次の計算式で減額される。

老齢基礎年金の年額 ＝ 816,000円 × 納付月数 ÷ 480月

大野は1996年の卒業から2026年まで、無職の期間・短期のアルバイトの期間・国民年金の保険料を納めていなかった期間がある。仮に納付月数を360ヶ月（30年分）とすると、816,000円 × 360 ÷ 480 ＝ 612,000円/年（月51,000円）になる。（大野本人の正確な納付記録は本記事では確認できていない。ここでは計算式を示すための仮定値として360ヶ月を置いている。）

大野が厚生年金に加入していた期間は、2004年から2008年までの製造業派遣の期間、2012年以降の契約社員としての期間などを合わせて、断続的に合計およそ14年になる。厚生年金には、老齢基礎年金に上乗せされる「報酬比例部分」があり、加入期間中の収入水準と加入月数に応じて算出される。

ただし、大野の標準報酬月額（給与を等級に当てはめた基準額）は本記事では判明していない。そのため、報酬比例部分の正確な金額は算定していない。（他の記事で使っている「4分の3」等の遺族厚生年金の係数は、老齢厚生年金の算定には適用されない別の計算であり、ここでは使っていない。）

老齢基礎年金の月51,000円に、厚生年金の報酬比例部分（正確な額は未算定）を加えると、大野が65歳から受け取る年金はおおむね月7万円台から8万円台になると見込まれる。これは正確な算定値ではなく、この記事が示せる範囲での見込みである。

生活保護は、資産の状況・稼働能力・扶養義務者の有無などの要件を満たした上で、国が定める最低生活費との差額が支給される制度である。大野の年金見込み額が、居住する地域の最低生活費の基準を下回るかどうかは、家賃や資産状況によって変わるため、本記事では判定しない。ここで書けるのは、老後の生活を年金だけで組み立てた場合、その水準がこの記事の登場人物の中で最も低い位置にある、という事実だけである。

大野修をこれまでの表に載せると、退職金の欄は「無い」になり、生涯賃金の欄は13人の中で最も低い位置に来て、65歳からの年金月額も最も低くなる。並べれば、大野は全部の欄で下位に来る。

ただし、これは大野の人生そのものの評価ではない。退職金・生涯賃金・65歳時点の資産という3つの物差しが、正社員として働き続けることを前提に作られているために、正社員ではなかった人生を測ると、必ず下位に来るように設計されている、というだけである。物差しの目盛りが、最初から特定の働き方に有利にできている。

厚生労働省は2008年12月26日（12月19日時点の集計）、非正規労働者の雇止め・解雇が1,415件・約85,012人に達したと発表している。このうち派遣労働者が67.4%を占める。大野が2008年末に東亜電機の工場を契約満了で離れたのは、この数の中の1人としてである。

藤井は残った。削減の名簿は本社が作成したものであり、現場の係長・課長候補であった藤井が、誰が減らされたかを個別に把握する立場にはなかった。藤井は、その年に自分と同じ建物にいた人間が1人減ったことを、今も知らない。

藤井の52歳時点（2026年）までの生涯賃金の見込みは約1億2,600万円、大野の同時点は約7,900万円である。その差は約4,700万円になる。ここに、藤井にはあり大野には無い退職金（見込み2,000万円台）、65歳時点の金融資産の差（見込みで2,000万円近辺）を重ねると、生涯を通じた受け取りの総額としては、およそ7,000万円近い開きになる。これは行政統計の数字ではなく、この記事がここまでに置いた数字を積み上げた、この記事自身の計算である。