✈️ サラリーマン4 — 14年、家にいなかった男

14年で家にいた割合の20%は、単身赴任という働き方を知っていれば驚く数字ではない。しかし8%は別種の数字である。これは会社の制度の話ではなく、1人の子どもが父親と暮らした時間の話になる。翔が生まれてから22歳になるまでの8,030日のうち、森が家にいたのは約660日だった。これは森が悪意で作った数字ではなく、4回の判断がそれぞれ正しかった結果として積み上がった数字である。この記事はこの後、なぜ「正しい判断の合計」が8%を作ったのかを、順番に見ていく。

14年分の単身赴任手当の総額は約1,140万円になる。これは帰省旅費とは別の手当である。2008年からのバンコク駐在では海外駐在手当が加わり、2010年に生涯ピークの1,430万円に達した。森の年収が3人の中で突出して伸びたわけではないが、家を離れた期間そのものが、収入面では加算要因として働いていたことになる。

1つ目は14年分の二重生活である。赴任先の住居費は借り上げ社宅として会社が負担したが、光熱費・食費・帰省の実費は家庭側にも二重に発生した。2つ目は住宅である。森は1989年、バブル最盛期に船橋の建売住宅を4,850万円で買ったが、2020年の売却時査定は2,180万円まで下がった。3つ目は教育費である。長女の彩は4年制私立文系、長男の翔は私立理系6年（修士まで）に進み、2人の教育費は合計で約2,900万円かかった。単身赴任手当で積み上げた収入は、この3つの出口から出ていった。

森は翔との距離を「男の子はそんなもんだ」と言う。本人にとってこれは特に気になる話ではない。解説の側だけが、翔が0歳から22歳になるまでの間、父が家にいたのが約8%だったことを知っている。この数字は森の一人称には出てこない。彼はそれを数えていないし、数えたこともない。

1980年、東亜電機に入社した大卒総合職は940人だった。田村稔（1970年入社）と柴田正三（1958年入社）は、いずれも最初に工場の生産技術部を経験している。森康彦は、この940人の中で本社の国内営業部にそのまま配属された一人であり、工場をまったく経験しないまま社会人生活を始めている。当時の総合職配属は営業・企画・生産技術など複数のルートに分かれており、どのルートに乗るかは本人の希望よりも会社側の需要で決まることが多かった。この配属の違いが、森と前3人の経歴の形を分ける最初の分岐点になる。

1980年代の法人営業では、価格や性能の説明よりも先に、担当者個人との関係を作ることが重視される場面が多かった。接待の頻度や、相手の私生活まで踏み込んだ会話は、当時の営業文化の中でごく一般的な手法である。森が身につけた「人を覚える」スタイルは、単なる人当たりの良さではない。後年の転勤先での交渉や社内調整でも機能する、彼の実質的な仕事の技術になる。

美佐が退職したのは1986年、男女雇用機会均等法が施行された年である。この法律は総合職女性のキャリア継続を後押しする目的で作られたが、当時の一般職女性の大多数は、結婚や出産を機に退職する慣行の中にいた。美佐の退職も、この慣行の中で本人が選んだ生活設計であり、誰かに強いられた結果ではない。この時点で森も美佐も知らないが、この6年後、森は福岡へ単身で赴任することになる。美佐がこの時期に築いた「自分の生活を自分で組み立てる力」は、後の14年間を支える土台の一つになる。

森が船橋の建売を買った1989年は、地価・株価がともに最高潮にあった年である。当時の年収（520万円）に対して、住宅価格は9倍を超えていた。銀行が「今はどこも同じです」と言ったのは、当時の相場としては事実である。後年、地価が大きく下がったときに、この日の契約書が重い意味を持つことになるが、その話は先に譲る。

1990年当時、男性が育児のために仕事を休むという選択肢は、制度としてもほとんど存在しなかった。育児休業法が成立するのは1991年、施行は1992年である。森の休みが短い期間で済んだのは、彼の判断というより、当時の社会全体にその選択肢自体が用意されていなかったことによる。四人掛けの食卓の椅子が揃った光景は、この記事の中でこの先、姿を変えて何度も出てくる。

1992年は彩の小学校入学の年である。転校を避けることを理由に単身赴任を選ぶ判断は、当時も現在も一般的に合理的とされる。単身赴任そのものも、会社が悪意でやったのではない。当時それは出世コースの正規ルートだった。森と美佐の話し合いが短く済んだのは、判断が軽かったからではなく、条件がそれしか無かったからである。この時点で、明確な過失は一つも無い。

単身赴任者向けの住居は、会社が契約して社員に貸す「借り上げ社宅」が標準的な形だった。住居費は会社が負担するが、光熱費や食費、帰省の実費は本人の生活費から二重に出ていく。森の場合、単身赴任手当は月6.8万円が年収に加算された。会社が負担するのは住まいと手当までで、帰る頻度そのものは別の制約で決まる。

長期間顔を合わせない相手に対して幼児が示す人見知りは、発達心理学的にごく自然な反応であり、単身赴任家庭の子どもに広く見られる現象である。森はこれを問題として受け止めず、「そりゃそうだ」と言って次の話に移った。この記事は、この反応を悲劇として描かない。ただ、月に一度しか会わない父親を、三歳の子が父親だと即座には認識できなかった、という事実だけを置く。

使う頻度が低い茶碗が食器棚の奥に移されるのは、家事の合理化としてはごく自然な動きである。ただ、その茶碗の持ち主が父親であるという点だけが、この記事にとって意味を持つ。同じ4年間、森は外食が週7回に近い生活を続け、体重は8kg増えた。単身赴任先での食生活の乱れは、この記事の後半、有給休暇と再検査の関係を扱う章に接続していく。

1998年、彩は中学受験を控える年齢だった。この時期に転居や家庭環境の変化を避けるのは、当時も今も一般的な判断である。美佐との合意もこの一晩で成立している。家族を連れて行かないという選択は、逃げでも切り捨てでもない。目の前の子の学習環境を優先した、その時点で最も合理的な選択である。1992年の福岡赴任時と同じ構造が、ここでも繰り返されている。判断そのものに欠陥はない。

森は1999年、広島赴任中に41歳で課長になった。単身赴任中の昇進は珍しくない。むしろ当時、営業部門では支店勤務での成果が課長への実質的な評価材料になっていた。単身赴任は本人にとって負担であると同時に、会社の評価軸の中では前進の材料としても機能していた。同期940人のうち、この時点で課長に届いていたのは3割に満たない。森はその中に入っている。

2000年、翔の授業参観の日程を、美佐は森に伝えなくなった。理由は単純である。伝えても森が来られないからである。連絡が途切れたのではない。連絡する意味が薄れたのである。森はこれを「そりゃ言っても仕方ない」と受け止め、次の話題に移った。この切り替えの速さそのものが、ここで見るべき変化である。何かを失ったと森は言わない。言わないまま、家庭内の情報の流れから一つ外れていく。

2003年の名古屋赴任は、それまでの3回と違う。福岡も広島も、支店の欠員という会社側の事情が先にあった。名古屋は違う。当時、この会社では支店長経験が部長昇進の実質的な要件になっていた。名古屋を受けなければ、支店長のポストに就く機会自体が失われ、部長への道はほぼ閉じていたと考えられる。森はこの構造を理解した上で、迷わず受けている。単身赴任は、ここでは出世の代償ではなく、出世の手段として機能していた。どの1回の判断にも、明確な過失は無い。1992年も1998年も2003年も、その時点ではすべて正しい選択である。にもかかわらず、不在は積み重なっていく。1回ずつ正しい選択が、合計されたときに、家の中の位置を静かに動かしていく。

森が2003年の再検査に行かなかった理由は、多忙ではない。有給休暇を、毎月の帰省にすべて使っていたからである。会社は帰省の旅費を負担していたが、帰省に必要な「時間」は本人の有給から出ていた。家族に会うことと、自分の体を確かめることが、同じ財布を奪い合っていた。森はこの選択を迷わなかった。有給は帰省に使うものであり、それ以外の使い道は最初から検討の外にあった。

2005年、玄関の鍵が交換された件について、事前の連絡も合鍵の郵送も行われている。誰の対応が欠けていたわけでもない。それでも、家の防犯上の判断が森の知らないところで完結し、彼はあとから合鍵を受け取る立場になった。この出来事に森が触れた記録は短い。鍵の話はそこで終わり、次の話題に移っている。彼が何も言わなかったことと、何もなかったことは、同じではない。

海外駐在の給与は、基本給に海外駐在手当・住宅補助・生活調整費が加算される構造になっている。多くの企業ではこれに子女教育補助（現地校やインターナショナルスクールの学費を補助する制度）も含まれるが、森の場合、彩も翔も既に日本の学校を卒業・在学しており、この補助は発生しない。制度の名目は家族帯同を想定して作られているが、森は単身のまま、その枠組みの中で最も高い部分だけを受け取ることになった。

2008年秋のリーマン・ショック以降、日本の電機メーカー各社は国内の家電・産業機器の営業体制を縮小し、成長が見込める東南アジア市場へ営業人員を再配置する動きを強めた。森の部長就任とバンコク駐在が同じ辞令に載ったのは偶然ではない。会社にとって、彼を海外に出すことは人事上の評価であると同時に、生き残りのための資源配分でもあった。

福岡赴任では固定電話しかなく、広島の頃には携帯電話、バンコクでは映像付きの通話が使えるようになっている。通信環境は一貫して改善しているが、これは会話の質や量を保証するものではない。通話が「いつでもできる」ようになるほど、一回ごとの通話に込める必要性は下がる。手段の進化と、実際に話される内容の量は、この記録の中ではむしろ反比例している。

福岡・広島・名古屋への赴任は、いずれも支店経験や地方拠点でのマネジメント実績を積む意味を持っていたが、バンコク駐在は部長昇進の辞令と明確に同時に発令されている。単身赴任は、この4度目において、出世の代償ではなく、出世そのものを成立させる手段として機能した。部長になった年に、彼はこれまでで最も遠い場所へ行っている。

海外駐在員に対する年次健康診断は、多くの企業で就業規則や海外派遣者向けの規程により義務化されている。国内の単身赴任では「再検査に行く時間」が本人の有給に依存していたが、駐在員の健診は会社側の管理項目として組み込まれ、受診の有無が本人の意思から切り離された。森が初めて自分の体を継続的に把握したのは、家族から最も遠い場所でのことである。

役職定年とは、一定の年齢に達した管理職を役職ポストから外し、給与・待遇を再設定する企業内制度である。森の会社では役職定年は五十五歳だが、部長職には三年ほどの猶予が設けられていた。この猶予が切れると、肩書は「専任部長」という、部長相当の待遇を持ちながら実際の部下や決裁権を持たない職位に切り替わる。

役職定年による年収の低下は、田村・北原・柴田のケースでは退職前後の一時的な変化として現れたが、森の場合は専任部長になってから定年までの数年間、給与が下がった状態のまま勤務を続けている。四分の一ほどの下落率は、部長としての決裁権と管理職手当が同時に失われることに対応している。

四度の単身赴任を合わせると、赴任地にいた期間は通算十四年に及ぶ。その間の帰宅日数を足し合わせると約千日。十四年のうち、森が家にいた時間はおよそ二割である。2018年に彼が完全に家へ戻ったとき、残りの八割の時間の中で、家の中の生活はすでに一つの形として動いていた。

森が帰ってくるたびに、家の運用は少しずつ更新されていた。茶碗の位置、鍵、部屋の使い方、そして食卓の椅子の数。どれも、彼を排除するために変えられたものではない。日々の生活が、その場にいる人数に合わせて最適化されていっただけである。ただ、帰ってきた時、家の側にはすでに彼のいない形の生活が完成していた。誰も彼を追い出していない。ただ、椅子が3脚で足りていた。

森が福岡・広島・名古屋・バンコクへ断続的に出ていた14年のあいだ、美佐（1961年生）は地域のコーラスと、パートの経理職を続けた。2018年に森が定年で完全に戻った時点で、彼女の生活はすでに完成していた。森の帰宅は、空いていた場所への復帰ではなく、既にできあがった生活への合流だった。離婚はしていない。2026年現在65歳、健在である。

森は翔との関係を「問題」だとは思っていない。しかし0歳から22歳までの8,030日のうち、森が家にいたのは約660日、8%である。この数字は森の視点のどこにも存在しない。「男の子はそんなもんだ」という森の言葉と、8%という数字は、同じ22年間を指しながら別々の場所にある。

美佐は不在の14年を、被害として過ごしたのではなく、自分の生活を作ることに使った。翔は父が不在の関係の中で育ち、22年を経て父を必要としない関係を選んでいる。どちらも欠けたままの人間として描くべきではない。それぞれが、それぞれの形の生活に到達している。

単身赴任中、森は再検査に行かなかった。理由は忙しさではない。有給休暇を帰省に使っていたからである。会社は帰省旅費を出したが、帰省の「時間」は本人の有給から出ていた。家族に会うことと、自分の体を見ることは、同じ財布から出ていた。どちらかを使えば、もう一方には残らなかった。

北原は会社が費用を出す人間ドックを毎年受けさせられた。田村は自分で管理することを求められたが、管理しなかった。柴田は残業を求められなくなったことで、体力を消耗する場面自体が減った。森は帰省と再検査が同じ有給を奪い合い、有給は毎回帰省に流れた。4人とも、健康は自己管理の結果ではなく、それぞれが会社とどういう関係にあったかの形として現れている。

森は事実を並べるとき、常に前向きな言葉を選ぶ。分からないことは軽い一言で置き換え、都合の悪い話題が出るとすぐ次の話に移る。これは14年の単身赴任を支えた処世術がそのまま続いている状態であり、68歳の今も変わっていない。

彩の家族は正月と盆に定期的に来る。翔は正月に1回、時間を決めて帰るように来る。会話は30分に届かない。この配分は、翔が0歳から22歳までに森と過ごした時間の配分——8%——と、形として大きく変わっていない。

森は「あれは必要な14年だった」と言った直後、必ず別の話題に移る。この動きは14年間変わらず続いた処世術であり、本音か強がりかを判定する材料はここには無い。示せるのは、話題が変わったという事実だけである。

平均的な余命の見積もりに基づけば、68歳の見込みは85〜88歳の範囲に収まる。ただし見込みは確定ではない。この記事は、森の死を確定した事実として書かない。

ここには方法上の理由もある。前3人の記事では、死亡年齢・要介護期間・死亡場所という3つの終点が決まっていたから、そこから逆算して人生の各時点を評価できた。田村の52歳の判断は、72歳の脳梗塞という終点があったから「請求書は20年後に届いた」と書けたのである。森にはその終点がない。だから彼の14年が最終的に何だったのかを、この記事は判定できない。

美佐との老後がどうなるか、翔との関係が今後変わるかは、この記事の時点でまだ起きていない。田村・北原・柴田の記事は、死によって物語の終わりの形が決まっていた。森の記事はまだ閉じていない。この「書けなさ」自体が、前3人との構造的な違いである。

どの1回にも、明確な過失は無い。にもかかわらず14年分が積み上がった。これは判断の失敗ではなく、判断が積分された結果である。1回ずつなら正しい選択が、合計すると取り返しがつかなくなる——これがこの記事の構造そのものである。

会社は帰省旅費を出したが、帰省の「時間」は本人の有給から出ていた。有給は帰省と再検査を同じ財布から奪い合い、結果として健康診断の再検査は後回しになった。不在の総量も、健康の後回しも、同じ有給という1枚の紙の使いみちが生んでいる。

森は後悔していないと言う。読者はそれが強がりか本心か、最後まで判定できない。書き手もここでは判定しない。「本当は後悔していた」と決めた瞬間に、この記事は安くなる。示すのは、翔の22年のうち父が家にいたのが8%だったという数字だけである。

森康彦も田村稔・北原誠一・柴田正三と同じく、実在の人物ではなくモデル人物である。年収・退職金・単身赴任手当の金額は、当時の総合職・単身赴任者として構成した概念モデルであり、特定企業の実データではない。この記事の狙いは、1回ずつ正しい判断が、14年分積み上がったときに何を残すかを1本の線で見せることにある。森は後悔していないと言い、この記事もその言葉を否定しない。