Toushi Lab / Portfolio
銘柄・資産
証券口座の中身を1銘柄ずつ見ます。ここは総資産の約15%にあたる部分で、資産全体は現在地のページにあります。2040年から逆算して、 どこが「ほぼ確定」に乗っていて、どこが賭けなのか、そして何が埋まっていないのかを並べます。 記録日 2026-08-11（1回目の記録）。
結論
「実物資産への賭け」が米国株12銘柄の44%。国内株3銘柄を加えた15銘柄でも32.0%で、依然として最大の集中
金・金鉱株・中小型金鉱株・銀・レアアースで44%を占める。銘柄は5本に分かれているが、これらが上がる理由はどれも「通貨や既存の秩序が信用できなくなる」という一点に集約される。5本に分けても、賭けは1つ。逆にインフレが収まって金利が正常化する局面では、5本とも同時に下がる。なお2026-08-11に国内株3銘柄（160,766円）が判明したため、証券資産588,337円を分母にすると実物資産の比率は32.0%になる。比率は下がったが、5本で1つの賭けという構造は変わらない。
何に賭けているのか（構成比）
金・銀・レアアース。通貨の価値が薄まることや、資源の奪い合いに賭ける部分
GLDM / GDXJ / REMX / GDX / SIL
市場全体を持つ部分。当てにいかず、経済の成長そのものを受け取る
QQQM / VT / SPYM
特定の技術や産業が伸びることに賭ける部分
SPCX / DRIV / 200A / 1622
1社の生存と成長に賭ける部分。最も振れ幅が大きい
4755 / FUTU / GPRO
保有 15銘柄
「ほぼ確定に乗る／賭け／1社への賭け」で色分けしています。株価と経費率は Yahoo Finance 実測（2026-08-11 時点）。
| 銘柄 | 位置づけ | 構成比 | 株価 | 経費率 | 52週レンジ内 |
|---|---|---|---|---|---|
| 4755 楽天グループ | 1社への賭け | 14.7% | — | — | — |
| GLDM SPDR ゴールド・ミニシェアーズ | 賭け | 9.4% | $86.81 | 0.10% | 48% |
| QQQM インベスコ NASDAQ100 ETF | 賭け | 8.0% | $296.85 | 0.15% | 86% |
| SPCX スペースX（未公開株） | 1社への賭け | 7.5% | $138.74 | — | 28% |
| DRIV グローバルX 自動運転＆EV ETF | 賭け | 6.7% | $35.5698 | 0.68% | 60% |
| 200A NEXT FUNDS 日経半導体株指数連動型上場投信 | 賭け | 6.7% | — | — | — |
| GDXJ ヴァンエック 中小型金鉱株ETF | 賭け | 6.4% | $118.78 | 0.52% | 55% |
| REMX ヴァンエック レアアース・戦略的金属ETF | 賭け | 6.4% | $78.45 | 0.53% | 40% |
| 1622 NEXT FUNDS TOPIX-17 自動車・輸送機 | 賭け | 6.0% | — | — | — |
| FUTU フツ・ホールディングス | 1社への賭け | 5.9% | $108.7 | — | 23% |
| GPRO ゴープロ | 1社への賭け | 5.7% | $0.7002 | — | 4% |
| GDX ヴァンエック 金鉱株ETF | 賭け | 4.9% | $90.49 | 0.51% | 56% |
| SIL グローバルX 銀ビジネスETF | 賭け | 4.9% | $90.28 | 0.65% | 57% |
| VT バンガード・トータル・ワールド・ストックETF | ほぼ確定に乗る | 4.4% | $160.97 | 0.06% | 97% |
| SPYM SPDR ポートフォリオ S&P500 ETF | ほぼ確定に乗る | 2.5% | $91 | 0.02% | 97% |
保有している全22銘柄と10年後の天気
証券口座の15銘柄（米国株12・国内株3）に加え、仮想通貨と金の現物も含めた全部です。 天気は業界地図と同じ意味で、その資産が機能する条件がどれだけ揃っているかの評価。株価予想ではありません。
金そのもの。誰かの倒産リスクがない代わりに、保管の手間がかかる。
上がる条件
通貨の信用が揺らぐとき。インフレ、地政学リスク、中央銀行の買い入れ。
下がる条件・弱点
実質金利の上昇。金は利息を生まないので、預金や債券の利回りが上がると相対的に不利になる。
🌤️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 薄日
🌤️ 各国の中央銀行が買い続けている限り、需要の下支えは続く。ただし利息も配当も生まないので、持ち続けるほど機会損失が積み上がる。「増やす資産」ではなく「他が全部だめなときの保険」として扱うもの。
発行上限が2,100万枚と決まっているデジタル資産。2つのウォレットに分けて保有。
上がる条件
通貨の希薄化への不信。機関投資家の参入。発行上限があることが買われる理由になっている。
下がる条件・弱点
金利が上がって余剰資金が減ること。規制。値動きは株の数倍荒い。
🌤️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 薄日
🌤️ 仮想通貨の中では唯一、10年以上の実績と最大の流動性がある。金と同じ「通貨の価値が薄まるほう」への賭けなので、金と合わせて1つの立場として数えるべき。BTCと金で合計約38万円、投資可能資産の14.6%。
EC（楽天市場）・金融（銀行・カード・証券）・携帯キャリアの3つを1社で抱える会社。100株保有で、証券口座の中では最大の1銘柄。直近12ヶ月は最終赤字（純利益率−4.8%、ROE−5.2%）でPERは算出できない。PBR2.08倍、時価総額1兆8,852億円。
上がる条件
モバイル事業の黒字化。契約数が損益分岐点を超えれば、設備投資が終わっている分だけ利益が一気に乗る構造。金融3社（銀行・カード・証券）は既に安定して稼いでいる。
下がる条件・弱点
通信は設備産業で、NTT・KDDI・ソフトバンクの3社に対して4番手。国内の携帯契約総数は人口減で増えない。赤字が続く限り、借り換えのたびに金利負担が重くなる。
☁️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 曇り
☁️ 「潰れるか大化けするか」ではなく、「金融会社として残り、通信でどこまで削られるか」になる可能性が高い。10年後に楽天市場と楽天銀行が無くなっている姿は想像しにくいが、モバイルが利益を出している姿もまだ確認できていない。この人のポートフォリオで唯一、日本の1社に賭けている部分。
金の現物に連動するETF。経費率0.10%は金ETFで最安の部類。
上がる条件
現物と同じ。売買が簡単な分だけ、現物より扱いやすい。
下がる条件・弱点
現物と同じ。加えて発行体を経由するリスクがわずかにある。
🌤️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 薄日
🌤️ 現物ゴールドと同じ賭けを、より安く手軽に持っている形。この2つは同じものなので、合わせて「金にいくら賭けているか」で見るべき。
比較的新しいブロックチェーン基盤。2つのウォレットに分散。
上がる条件
チェーン上のアプリと利用者が増えること。
下がる条件・弱点
取得価格5ドルに対して現在0.7ドル（Q2の回答による）。新しい基盤は淘汰される確率が高い。
🌦️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 小雨
🌦️ 保有の中で最も下落率が大きい。本人は「死ぬまで売らない」としているが、基盤系のアルトコインは10年で入れ替わるのが常態。持ち続けること自体は自由だが、これは「上がるまで待つ」というより「結果を確定させない」選択になっている。
ハイテク寄りの100社。経費率0.15%。指数の中では最も集中している。
上がる条件
AI・クラウド・半導体の需要が続くこと。
下がる条件・弱点
金利上昇と、AI期待の剥落。上位数社への集中度が極端に高い。
🌤️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 薄日
🌤️ AIの計算需要が続く限り、この指数の上位企業は受益者であり続ける可能性が高い。ただし「指数」というより「巨大テック数社の詰め合わせ」。S&P500と重なるので、実質的に米国大型テックを二重に持っている。
スペースX本体の株式。上場していない企業なので、四半期ごとの決算が出てこない。
上がる条件
衛星通信（Starlink）の契約数と、打ち上げ需要。どちらも10年単位で伸びる分野。
下がる条件・弱点
未公開株特有のリスク。売りたいときに売れるとは限らず、評価額も市場の売買で決まったものではない。権利内容や仲介の仕組みも確認が要る。
🌤️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 薄日
🌤️ 事業としては最も伸びる可能性がある保有。ただし「良い会社かどうか」と「どういう条件でその価値を持っているか」は別で、後者が確認できていない。上場ETFとは根本的に違う性質を持つ。
自動運転とEV関連。経費率0.68%は保有の中で最も高く、純資産0.41Bドルと小さい。
上がる条件
EVの普及と自動運転の実用化。
下がる条件・弱点
当ラボの自動車の判定は「曇り」。エンジンという参入障壁が消え、中国メーカーとの価格競争で利益が薄くなる。
☁️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 曇り
☁️ EVが普及することと、いまこのETFに入っている会社が儲かることは別。参入障壁が下がる産業では、普及が進むほど価格競争になる。経費率0.68%が14年効くと、複利で無視できない差になる。
日経半導体株指数に連動。東京エレクトロン・アドバンテスト・ディスコ・レーザーテックなど、日本の半導体装置・材料メーカー約30社の詰め合わせ。信託報酬0.165%、総経費率0.25%（NEXT FUNDS公式）。純資産1,323.8億円。
上がる条件
世界の半導体設備投資額。日本勢は「半導体を作る装置」と「材料」で強く、どの国のどのメーカーが勝っても収益が入る位置にいる。
下がる条件・弱点
地政学。台湾有事、対中輸出規制の強化。技術で負けるより、売り先を政治で失うほうが現実的なリスク。加えて52週で1,624円〜6,667円（4倍の幅）動いた実績があり、値動きは激しい。
☀️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 晴れ
☀️ 業界地図でも日本で唯一の「晴れ」。AIの計算需要は10年単位で増え続け、その全部が半導体の物理的な数量に変わる。ただし現在PER35.5倍、日本の半導体セクター全体では54.2倍で割高圏。事業環境が良いことと、今の株価が割安であることは別の話。平均取得2,702円に対して4,364円（+61.5%）で、この人の保有で最も勝っている銘柄。
GDXよりさらに小さい鉱山会社。経費率0.52%。
上がる条件
金価格の上昇。GDXよりさらに増幅して動く。
下がる条件・弱点
GDXの弱点がすべて、より強く出る。資金調達に苦しむ小型鉱山が多く含まれる。
☁️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 曇り
☁️ 金への賭けとしては最も荒い形。現物・GLDM・GDXと合わせると、金に三重・四重に賭けている状態。銘柄は分かれているが、上がる理由は1つ。
レアアースと戦略的金属。経費率0.53%、純資産1.9Bドル。
上がる条件
EV・風力・防衛・半導体の需要。加えて中国が輸出を絞ること。
下がる条件・弱点
中国が供給を緩めること。代替材料の開発。需要が実際に伸びても、鉱山会社の利益にならない可能性。
🌤️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 薄日
🌤️ 保有の中で、AI・脱炭素・防衛という「需要が増える」分野すべてに関係する数少ない銘柄。精錬の大半を中国が握っており代替が効きにくい点も、価格の下支えになる。ただし「資源が希少になること」と「採掘企業の株主が儲かること」は別問題。
TOPIX-17の自動車・輸送機セクター。トヨタ・ホンダ・スズキ・デンソーなど。信託報酬0.352%、総経費率0.40%、分配金利回り1.65%（NEXT FUNDS公式）。純資産47.5億円と小さい。
上がる条件
円安と販売台数。1台あたりの利益が薄い産業なので、為替と数量で稼ぐ構造。関税が緩めば直接効く。
下がる条件・弱点
米国の関税。中国メーカーとの価格競争。エンジンという参入障壁が消えることで、部品メーカーは市場そのものが縮む。純資産47.5億円は小型で、売買が薄い日は値が飛びやすい。
☁️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 曇り
☁️ 車は売れ続けるが、利益の出どころが変わる。価値がソフトウェアと電池に移り、トヨタ級の規模を持つ会社は残るが、エンジン部品に依存する会社は市場ごと消える。ETFはその両方をまとめて持つので、勝ち組の伸びを負け組が打ち消す形になりやすい。PER11.1倍は割安だが、割安には理由がある。
香港・中国のオンライン証券。相場が活況なほど手数料が増える。
上がる条件
アジアの個人投資家の増加と、相場の活況。
下がる条件・弱点
中国の政策。業績が良くても規制ひとつで事業ごと止まる可能性がある。加えて売買手数料は世界的に下がり続けている。
☁️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 曇り
☁️ 証券・資産運用の判定は「曇り」。手数料は価格が下がる方向にしか動かない構造で、そこに中国の政策リスクが乗る。相場が良いときに良く、悪いときに悪いので、他の保有と同じ方向に動きやすく分散にならない。
アクションカメラのGoPro。300株保有。評価損が保有の中で突出している。
上がる条件
DJIやInsta360が米国で規制され、その需要がGoProに移ること。
下がる条件・弱点
2026年8月10日提出の10-Qに「継続企業の前提に重要な疑義」。7月21日にナスダックから上場基準（1ドル）の不適合通知。ヨークビル向け転換社債5,000万ドル枠で希薄化が進行中。
🌧️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 雨
🌧️ 10年後を語る前に、1年先の存続に疑義が付いている。規制の読み自体は筋が通るが、そこから「GoProに需要が移る→利益になる→財務がもつ→株主価値が増える」まで全段階を通過する必要がある。競合への規制は復活の可能性を上げる材料であって、それだけで仮説が成立するわけではない。
金を掘る会社の株。経費率0.51%。金そのものではない。
上がる条件
金価格の上昇。鉱山会社は採掘コストが固定なので、金が上がると利益が増幅して増える。
下がる条件・弱点
採掘コストの上昇、鉱山事故、資源国の政策変更、増資による希薄化。金が上がっても株主の取り分が増えない場合がある。
☁️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 曇り
☁️ 金価格に経営リスクを乗せた株式。市場が急落する局面では、換金売りで金地金と逆方向に動くことさえある。「金を持っているから安心」が最も効かない瞬間に、これは効かない。
銀鉱山会社の株。経費率0.65%は保有の中で2番目に高い。
上がる条件
銀価格。銀は金と違って工業用途（太陽光パネル・電子部品）が大きく、脱炭素で需要が増える理屈が立つ。
下がる条件・弱点
銀鉱山の経営リスク。加えて景気後退で工業需要が減ると、金より下げやすい。
🌤️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 薄日
🌤️ 金鉱株の中では唯一、需要側に実体のある理屈がある。太陽光が増えるほど銀が要る。ただし鉱山会社の株である点はGDXと同じ弱点を持つ。
世界中の株を時価総額の比率で9,000銘柄以上。中身の約6割は米国。経費率0.06%。
上がる条件
世界のどこかの企業が利益を伸ばせば上がる。特定の国や業種に賭けていない。
下がる条件・弱点
世界同時不況。ただしその場合、他のどの保有も同時に下がる。
☀️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 晴れ
☀️ 唯一「どの未来が来ても参加できる」保有。勝つ企業が入れ替わっても、指数の中で自動的に入れ替わる。2040年から逆算したときに最も外れにくい。ただし保有額は全体の1%未満で、効きようがない。
高速・低コストを売りにしたブロックチェーン基盤。
上がる条件
そのチェーン上でアプリが増え、実際に使われること。
下がる条件・弱点
基盤同士の競争が激しく、勝者が入れ替わりやすい。過去にネットワーク停止も起きている。
☁️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 曇り
☁️ 基盤系は「どれが残るか」の競争で、10年後に今の順位が残っている保証がない。BTCと違い、発行上限のような分かりやすい支えもない。
米国の大型500社。経費率0.02%は保有の中で最安。
上がる条件
米国企業の利益成長。米国は先進国では例外的に人口が増え続ける。
下がる条件・弱点
米国一極の終わり。上位10社への集中度が高いので、巨大テックが崩れると指数も崩れる。
☀️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 晴れ
☀️ 人口が増える国の企業を丸ごと持つ形。日本で「人口減が直撃」と判定した業種が、米国では同じ結論にならない。VTと重複するが、米国比率を上げたいなら意味がある。
スマートコントラクトの標準的な基盤。開発者数が最も多い。
上がる条件
そのチェーン上の経済活動。ステーブルコインの多くがここで動いている。
下がる条件・弱点
手数料の高さと、他チェーンへの流出。
🌤️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 薄日
🌤️ 基盤系ではBTCの次に実績がある。ステーブルコインや実物資産のトークン化が進むなら、その土台として残る可能性は高い。
ミームコイン。事業も収益も存在しない。
上がる条件
話題性だけ。
下がる条件・弱点
話題が去ること。ミームコインの大半は発行から1年以内に価値の大半を失う。
🌧️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 雨
🌧️ 10年後を語る対象ではない。加えて3,738円なので、10倍になっても資産全体への影響は0.1%。管理の手間と送金手数料のほうが大きい。
取引に特化したブロックチェーン基盤。
上がる条件
そのチェーンでの取引量。
下がる条件・弱点
基盤系の競争。加えて保有額が2,249円で、専用ウォレットを1つ使っている。
🌦️ 10年後（2036年ごろ）の見立て — 小雨
🌦️ SUIと同じく新しい基盤。金額が小さすぎて、当たっても外れても資産に影響しない。ウォレットを1つ維持するコストのほうが実質的に大きい。
🤖 Claudeの分析 — 2040年から逆算して気づくこと
当ラボの業界地図（事業環境の判定）を土台にした見立てです。この下にCodex（GPT）の独立分析も載せています。
確定事項に乗っている資産がほとんど無い
当ラボが「ほぼ確定」としているのは、①人口動態（高齢化・米国の人口増）②AIの計算需要が最後は電力になること ③医療費が減らないこと の3つ。この3つに直接乗っている保有は、VTとSPYMに間接的に含まれるぶんだけ。電力・産業機械（電力設備）・製薬といった、需要側の理由が複数ある分野がゼロになっている。
指数3本の中身が重なっている
VTの約6割は米国、SPYMはS&P500、QQQMのNASDAQ100はほぼS&P500の内側。3本持っても分散は増えず、米国大型テックを三重に持っているのに近い。ただし国内株3銘柄が判明したことで、日本枠は200A（半導体）・1622（自動車）・4755（楽天）で160,766円あることが分かった。米国の指数と重ならないという意味では効いている。残る空白は新興国と欧州、そして債券。
GPROは資産配分の話ではない
継続企業の前提に疑義がある銘柄で、評価損も突出している。これはテーマ投資でも分散でもなく、会社が売却されるかどうかに賭けるイベント。損益がどうであれ、他の保有と同じ物差しで並べないほうがいい。
REMXは賭けの中で最も筋が通っている
レアアースはEV・風力・防衛・半導体という、当ラボが「需要が増える」と見ている分野すべてで使われる。しかも精錬を中国が握っているため代替が効きにくい。金と違って、需要側に実体のある理屈が立つ。
経費率の高いETFが多い
DRIV 0.68%、SIL 0.65%、REMX 0.53%、GDXJ 0.52%、GDX 0.51%。指数のSPYM 0.02%やVT 0.06%と比べると10〜30倍。テーマETFは中身を選ぶ手間の対価としてコストが高い。長期で持つほどこの差は効くので、「どのテーマか」だけでなく「そのテーマに何年賭けるつもりか」を決める必要がある。
埋まっていない場所
2040年に向けて「ほぼ確定」と見ている需要のうち、いまの保有で拾えていないもの。買えという意味ではなく、 空いている場所の指摘です。
AIの計算需要は最後に電力消費として現れる。人口が減っても需要が増える数少ない分野で、当ラボが米国で「晴れ」と判定している。半導体より評価倍率が低く、値動きも穏やか。
該当する商品: XLU（公益・経費率0.08%）／ 日本なら1627（NF 電力・ガス）
データセンターを建てるには受変電設備が要る。半導体ほど注目されないのに需要の根は同じで、受注残が数年分積み上がっている。
該当する商品: XLI（資本財・0.08%）／ 日本なら1624（NF 機械）
世界中が高齢化する。需要の土台が最も固い分野のひとつで、AI創薬が進めば資本力のある大手に利益が集中する。
該当する商品: XLV（ヘルスケア・0.08%）／ 日本なら1621（NF 医薬品）
株と実物資産だけだと、金利が正常化する局面で全部が同時に下がる。いまは金利が高いので、利息そのものも取れる状態にある。
該当する商品: 2648（NF 米国国債7-10年ヘッジあり・分配4.18%）／ 2512（NF 外国債券ヘッジあり）
1銘柄ずつ、2040年の目で見る
EC・金融・携帯キャリアを1社で抱える楽天グループ。100株。証券口座の中では最大の1銘柄で、唯一の日本の個別株。
2040年の目で見ると
2040年に楽天市場と楽天銀行が消えている姿は想像しにくい。一方でモバイルが利益を出している姿も、まだ確認できていません。直近12ヶ月は最終赤字（ROE−5.2%）でPERが算出できない状態です。「潰れるか大化けするか」ではなく、「金融会社として残り、通信でどこまで削られるか」に落ち着く可能性が高い。
気をつける点
この人は楽天証券・楽天銀行・楽天ウォレット・楽天ポイントを同時に使っています。楽天という1社の名前が付いた場所に合計837,628円、総資産の29.3%。株価が動く部分は86,400円（3.0%）だけですが、その会社が傾いたときに困る範囲はそれよりずっと広い。
金の現物に連動。経費率0.10%と、金ETFの中では最安の部類。
2040年の目で見ると
金は利息も配当も生まない。増えるとすれば「他に信用できるものが無い」と考える人が増えたときだけ。インフレ・地政学・通貨不安に効く一方、平時には何も生まない。
気をつける点
持ち続けるほど機会損失が積み上がる性質。ここが最大の保有額になっている点は意識しておく。
NASDAQ100。ハイテク寄りの100社。経費率0.15%。
2040年の目で見ると
AIの計算需要が続く限り、この指数の上位企業が受益者であり続ける可能性は高い。ただし上位数社への集中度が極端で、指数というより「巨大テック数社の詰め合わせ」に近い。
気をつける点
3本の指数の中で最も金額が大きい。S&P500と重複しており、実質的には米国大型テックを二重に持っている状態。
スペースX本体。上場していない企業の株式。
2040年の目で見ると
衛星通信と打ち上げは、10年単位で需要が増える数少ない分野。ただし上場企業のように四半期ごとに数字が出てこないため、事業環境の判定という手法がそのまま使えない。
気をつける点
未公開株は売りたいときに売れるとは限らない。評価額も市場の売買で決まったものではない。この点が上場ETFと根本的に違う。
自動運転とEV関連。経費率0.68%、純資産0.41Bドル。
2040年の目で見ると
当ラボの自動車の判定は「曇り」。車は売れ続けるが、エンジンという参入障壁が消え、価値がソフトと電池へ移る。中国メーカーとの価格競争で利益が薄くなる。EVの普及自体は進むが、それが株主の取り分になるかは別問題。
気をつける点
経費率0.68%は保有の中で最も高い。純資産0.41Bドルと小さく、売買時の値段のズレも出やすい。
日経半導体株指数に連動するETF。東京エレクトロン・アドバンテスト・ディスコ・レーザーテックなど約30社。信託報酬0.165%は保有ETFの中で最安の部類。
2040年の目で見ると
当ラボが日本21業界で唯一「晴れ」と判定したのがこの半導体で、その理由は日本勢が「半導体を作る装置」と「材料」に位置しているからです。どの国のどのメーカーが勝っても、装置と材料は日本から買う。AIの計算需要が10年単位で増え続ける限り、その需要は物理的な数量に変換されます。この人の保有で、業界地図の判定と最も強く一致している銘柄。
気をつける点
PER35.5倍。日本の半導体セクター全体では54.2倍で、当ラボの株価水準判定は「割高圏」です。事業環境が良いことと、いま買って報われることは別の話。52週で1,624円〜6,667円まで動いた実績があり、値幅は激しい。最大のリスクは技術ではなく地政学（台湾有事・輸出規制）。
中小型の金鉱株。経費率0.52%。GDXよりさらに小さい会社が中心。
2040年の目で見ると
GDXよりも値動きが荒い。金が上がる局面では最も伸びるが、資金調達に苦しむ小型鉱山会社が多く含まれる。
気をつける点
GLDM・GDXと合わせて、金への賭けが三重になっている。分散に見えて、同じ1つの賭け。
レアアースと戦略的金属。経費率0.53%、純資産1.9Bドル。
2040年の目で見ると
EV・風力・防衛・半導体はいずれもレアアースを使う。しかも精錬の大半を中国が握っており、供給を絞られると代替がすぐには効かない。この人の保有の中では、AIと脱炭素という確定寄りの需要に最も近い賭け。
気をつける点
中国の輸出政策そのものが価格を決めるため、企業努力では説明できない値動きをする。
TOPIX-17の自動車・輸送機セクター。トヨタ・ホンダ・スズキ・デンソーなど。信託報酬0.352%、分配金利回り1.65%。
2040年の目で見ると
車は2040年も売れています。ただし利益の出どころが変わります。エンジンという参入障壁が消え、価値がソフトウェアと電池に移るため、日本メーカーは中国勢との価格競争に晒されます。トヨタ級の規模を持つ会社は残りますが、エンジン部品に依存する部品メーカーは市場そのものが消える。ETFはその両方をまとめて持つので、勝ち組の伸びを負け組が打ち消しやすい形です。
気をつける点
PER11.1倍で当ラボの判定は「割安圏」ですが、割安には理由があります。純資産47.5億円と小さく、売買が薄い日は値が飛びやすい。加えてDRIV（自動運転＆EV）を別に持っているので、自動車への賭けは日米で二重になっています。
香港・中国のオンライン証券。相場が活況なほど手数料が増える。
2040年の目で見ると
当ラボの証券・資産運用の判定は「曇り」。売買手数料は世界的に下がり続けており、価格が下がる方向にしか動かない構造。加えて中国は、業績が良くても政策ひとつで業界ごと価値が消えることがある。
気をつける点
相場が良いときに良く、悪いときに悪い。他の保有と同じ方向に動きやすく、分散にならない。
アクションカメラのGoPro。300株保有。評価損が保有の中で突出して大きい。
2040年の目で見ると
2040年どころか、1年先の存続に疑義がついている。2026年8月10日提出の10-Qに「継続企業の前提に重要な疑義」が明記され、7月21日にはナスダックから上場基準（1ドル）の不適合通知を受けている。
気をつける点
転換社債5,000万ドル枠による希薄化が進行中で、8月3〜4日にも新株が発行されている。これはテーマへの投資ではなく「会社が売れるかどうか」に賭けるイベント株。株式価値がゼロになる可能性を含む。
金鉱山会社の株。経費率0.51%。
2040年の目で見ると
金鉱株は金価格に対して増幅して動く。金が上がれば金より上がり、下がれば金より下がる。加えて鉱山の事故・国有化・コスト上昇という、金そのものには無いリスクを負う。
気をつける点
GLDMと同じ賭けを、より荒い形で重ねている。金への賭けが二重になっている。
銀鉱山会社の株。経費率0.65%。
2040年の目で見ると
銀は金と違って工業用途（太陽光パネル・電子部品）が大きい。脱炭素で太陽光が増えれば需要が増えるという、金には無い理屈が乗る。ただし値動きは金より荒い。
気をつける点
経費率0.65%は保有ETFの中で最も高い。長期で持つほどコストが効く。
世界中の株を時価総額の比率で約9,000銘柄以上持つ。中身の約6割は米国。
2040年の目で見ると
「どの国が伸びるか分からない」に対する最も素直な答え。2040年に何が起きていても、世界のどこかで利益が出ている限り拾い続ける。この人のポートフォリオで最も外れにくい部分。
気をつける点
経費率0.06%。ただし保有額が小さく、全体に対する寄与が薄い。
S&P500。米国の大型500社。経費率0.02%は世界最安水準。
2040年の目で見ると
米国は先進国では例外的に人口が増え続ける。国内で人を相手にする商売が数量減で沈まないという、日本とは真逆の前提が効く。
気をつける点
VTの中身の6割も米国なので、VTとSPYMとQQQMは相当に重なっている。3本持っていても分散は増えていない。
🧠 Codex（GPT-5.6） の分析（独立）
Claudeの分析は見せず、保有12銘柄・経費率・52週レンジ・GoProの開示事実だけを渡して独立に分析させたもの。原文のまま掲載しています。
【一言でいうと】
「通貨価値の低下と資源制約を警戒しつつ、未来技術の大化けにも賭ける、物語主導のバーベル型ポートフォリオ」です。
金・金銀鉱山・レアアースで「既存通貨・資源供給への不信」を表現し、NASDAQ、自動運転、EV、SpaceXで「技術革新への期待」を表現しています。一方、世界経済全体の利益成長を淡々と取り込む中核部分は薄い。見た目以上に、堅実な長期分散ではなく、複数の強いシナリオへ賭けた構成です。
【集中しているところ】
最大の集中は、金関連です。GLDM、GDX、GDXJ、SILを合わせると約35%です。さらにREMXまで含めれば、資源・鉱業関連は約44%になります。
ここで重要なのは、4本の金関連商品を持っていても、4種類に分散されているわけではないことです。
- ▸ GLDMは金価格そのもの
- ▸ GDX・GDXJは金価格に加え、採掘コスト、経営、政治、資金調達の影響を受ける鉱山株
- ▸ SILも銀価格だけでなく鉱山会社固有のリスクを負う
特にGDXとGDXJは保有銘柄や収益要因が重なりやすく、SILも同じ鉱業サイクルに反応します。金鉱株は「金の安全性」ではなく、金価格に営業・財務レバレッジをかけた景気敏感株です。市場急落時には、換金売りや資金調達懸念から金地金と逆方向に動くことさえあります。
もう一つの集中は「将来テーマ」です。QQQM、DRIV、REMX、SpaceXを合わせて約39%。FUTUまで含めれば、技術革新・中国市場・リスク選好に依存する部分はさらに大きくなります。DRIVの中にも大型テクノロジー株が含まれ得るため、QQQMとの実質的な重複にも注意が必要です。
対してVTとSPYMという広範な株式の中核は合計約9%。つまり、分散商品を複数持っているが、ポートフォリオ全体としては「金属価格と未来テーマ」に集中しているのが実態です。
【2040年の目で見て効くもの／効かないもの】
効きやすいのはVT、SPYM、QQQMです。企業の利益成長、配当、技術進歩、新陳代謝を長期間取り込めるからです。個別の勝者を予測できなくても、指数内部で企業が入れ替わります。2040年までの長期では、この「失敗企業が自然に退出する仕組み」が強力です。
QQQMは成長エンジンになり得る一方、NASDAQ100への集中なので、金利上昇や高い期待の剥落には弱い。ただし、テーマETFより指数の新陳代謝が機能しやすい点は評価できます。
GLDMは複利を生む資産ではありませんが、インフレ、通貨不安、地政学リスクへの保険としては機能し得ます。ただし、保険は比率が大きくなると成長資産を圧迫します。
GDX、GDXJ、SIL、REMXは2040年まで持てば自動的に報われる種類の資産ではありません。長期テーマが正しくても、採掘コスト上昇、増資、資源国の政策、設備投資、経営判断によって株主利益が残らない可能性があります。資源が希少になることと、その採掘企業の株主が儲かることは同義ではありません。
DRIVにも同じ問題があります。自動運転やEVが普及することと、現在ETFに入っている企業群が高い株主リターンを生むことは別です。競争激化、コモディティ化、構成銘柄の入れ替え、0.68%の経費率が長期では効いてきます。正しい未来予測が、そのまま投資収益になるとは限りません。
SpaceXは成功すれば大きく寄与し得ますが、未公開株特有の価格発見、流動性、換金条件、株式クラス、保管・仲介スキームのリスクがあります。事業の優秀さだけでなく、「どの条件でその経済価値を保有しているか」が重要です。
GPROは、時間を味方につけにくい保有です。事業存続、上場維持、資金調達という手前の問題があり、2040年まで待つという発想そのものが成立しない可能性があります。
【空いているカテゴリ】
最も空いているのは、ポートフォリオの土台となる広範な生産資産です。VTは保有していますが比率が小さく、現状では中核ではなく一テーマに近い扱いです。世界株式、米国株式、あるいは収益力・財務健全性を広く取り込む株式群を「残りもの」ではなく中核として考える余地があります。
次に、値動きの異なる待機資産です。
- ▸ 短期国債・高格付け債券
- ▸ 物価連動国債
- ▸ 現金同等物
これらは2040年の最大リターンを狙うものではなく、急落時にテーマ資産を不本意に処分せず、リバランスするための余力です。現在はリスク資産同士の組み合わせが中心で、危機時に確実に受け皿になる部分が見えません。
株式内では、NASDAQとテーマ株に対する補完として、バリュー、小型株、生活必需品、ヘルスケアなども検討対象です。ただし、カテゴリをさらに増やすこと自体が目的ではありません。VTのような広範指数を十分な中核にすれば、その多くは内部に含まれます。
【最も危険な保有】
GPROです。
単に含み損が大きいからではありません。提示された情報だけでも、危険性が三層に重なっています。
- 1 継続企業の前提に重要な疑義がある
- 2 1ドル未満による上場基準不適合がある
- 3 転換社債による希薄化が進行している
これは通常の「業績回復を待つ割安株」ではなく、既存株主に価値が残る前に、資金不足と希薄化が進む可能性がある資本構造上の問題です。事業が存続しても、株主価値が回復するとは限りません。
株価が低いことは下値が小さいことを意味しません。0.70ドルの株も100%下落し得ます。逆に、上場維持のための株式併合は価格表示を変えるだけで、企業価値や希薄化問題を改善しません。
次点はSpaceXです。ただし、こちらは企業の質というより、未公開株の流動性、評価方法、権利内容、仲介構造が十分確認できない場合の「保有手段のリスク」です。
【最も強く言いたい1点】
このポートフォリオには、テーマは多いが中核がありません。
金、銀、レアアース、EV、自動運転、宇宙、中国ネット証券、アクションカメラと、説明しやすい物語は豊富です。しかし2040年までの運用で最も重要なのは、どの未来が来ても一定程度参加できる中核と、予想が外れたときに致命傷を避ける構造です。
現在は「何が上がるか」という予想の集合になっており、「予想が外れても複利を続けられる設計」が弱い。最大の問題は銘柄選択の巧拙ではなく、広範な中核よりも、資源・未来技術・再建期待という確信の強い部分の方が大きいことです。
2040年という長期では、当たりを引く能力以上に、外れを抱え込みすぎず、勝者へ自動的に入れ替わり続ける仕組みが効きます。この構成で最優先に点検すべきなのは、各テーマの将来性ではなく、どこを恒久的な中核とし、テーマへの賭けをどこまで従属させるかです。
2つの分析を突き合わせる
両方が同じ結論に達したところは、それだけ確度が高いと考えられます。分かれたところは、どちらが正しいというより 見ている角度が違うので、両方を知っておくほうが役に立ちます。
2人が一致したところ
✓ 金・銀・レアアースの44%は「1つの賭け」
銘柄は5本に分かれているが、上がる理由は同じ。分散になっていないという点で完全に一致した。
✓ GPROが最も危険
含み損の大きさではなく、継続企業の疑義・上場基準不適合・転換社債による希薄化という資本構造の問題として、2人とも同じ結論。
✓ 確定事項に乗る中核が薄い
どちらも「何が上がるかの予想が集まっているが、外れても続けられる土台が弱い」と指摘した。
見方が分かれたところ
「中核」をどこまで数えるか
🤖 Claude
VT・SPYM・QQQMの3本を指数枠として20.4%と数えた。
🧠 Codex
QQQMはNASDAQ100への集中なのでテーマ側に寄せ、中核はVT+SPYMの約9%しかないと数えた。
Codexのほうが厳しい見方。QQQMを「分散」と見るか「ハイテク集中」と見るかで、土台の評価が倍以上変わる。
金鉱株の危機時の動き
🤖 Claude
金価格に対して増幅して動く、という説明にとどめた。
🧠 Codex
市場急落時には換金売りや資金調達懸念から、金地金と逆方向に動くことさえあると指摘。
Codexの指摘のほうが具体的。「金を持っているから安心」が最も効かない瞬間を突いている。
足りないものの優先順位
🤖 Claude
電力・産業機械・製薬という、2040年に需要が確定している分野の不在を挙げた。
🧠 Codex
広範な中核と、暴落時にリバランスするための待機資産（短期国債・現金）の不在を挙げた。
前者は「どこで儲けるか」、後者は「どう生き延びるか」。狙いが違うので、両方とも成立する。
REMXの評価
🤖 Claude
賭けの中では最も筋が通っている（AI・防衛・脱炭素の需要に実体がある）と評価した。
🧠 Codex
資源が希少になることと、採掘企業の株主が儲かることは同義ではない、と留保をつけた。
ここは真っ向から見方が分かれた。需要の実在は認めつつ、それが株主の取り分になるかは別、というのがCodexの立場。
まとめ
いま持っているものは「今の秩序が壊れるほうに賭ける」という一貫した思想で組まれている。それ自体は理解できる立場だが、2040年から逆算したときに確実性が高いのは、秩序が壊れるかどうかとは関係なく起きること（高齢化・電力需要・人口動態）のほうになる。片方に寄せるのではなく、確定事項に乗る枠を別に作っておくと、どちらに転んでも説明がつく形になる。
記録した日
スクリーンショットを撮るたびに data/toushi/portfolio/<日付>.json を追加します。過去のファイルは上書きしないので、構成の変化を後から追えます。
⚠️ 投資助言ではありません
保有内容にもとづく個人的な整理であり、売買を推奨するものではありません。 「埋まっていない場所」も買うべきという意味ではなく、当ラボの見立てとの差を示したものです。