USA / Industry — Aerospace & Defense
航空宇宙・防衛
掲載7社の時価総額合計 $1308.1B / 属するセクター: 資本財・サービス
現状(2026年8月時点)
☀️晴れ各国の国防費が増加し、受注残が過去最高水準。旅客機のエンジン整備需要も強い。
来期(次の1年)
☀️晴れ受注は数年分積み上がっており売上は見えている。制約は部品供給と人手のほう。
2036年(10年後)
🌤️薄日地政学が安定に向かえば防衛費は減るが、その見通しは立てにくい。エンジンの整備事業は機体が飛び続ける限り収入が入るため、防衛より安定している。
いまの株価水準
天気(事業環境)とは別の軸です。良い業種でも株価が高すぎることはあるので、2つを分けて見ます。 掲載銘柄7社を時価総額で加重平均した値(2026-08-11 時点)。
44.2倍
この業種のPER
1.59倍
市場平均比 → 割高圏
80%
52週レンジ内 → やや高い
1.11%
配当利回り
事業環境の良さは、すでに株価に入っている
追い風は本物でも、その期待ぶんの値段がすでに付いています。ここから上がるには「期待を上回る結果」が必要で、期待どおりでは株価が動かないこともあります。
比較対象は Vanguard S&P 500 ETF(PER 27.84倍)。 この業種のPER 44.2倍 ÷ 27.84倍 = 1.59倍。
PBRは15.58倍
PERは時価総額で加重平均し、赤字銘柄と200倍を超える極端な値は除外しています。 これは割安・割高の目安であって、買い時・売り時の判断ではありません。 株価水準が低いことには必ず理由があり、その理由はこのページの本文に書いてあります。
この業種の仕組み
何で儲けているのか
旅客機、エンジン、ミサイル、軍用機を作る。防衛は政府が唯一の顧客で、契約が数年〜十数年単位で決まる。
利益が動く引き金
国防予算と、旅客機の生産機数。エンジンは売った後の整備・部品で長期にわたって稼ぐ。
この業種の銘柄 7社
業種の割り当ては Yahoo Finance の分類(2026-08-11 取得)をそのまま使用。指標は実測値。
| 銘柄 | 株価 | 時価総額 | PER | PBR | 配当 |
|---|---|---|---|---|---|
| GE GE Aerospace | $366.7 | $380.5B | 43.3 | 21.57 | 0.51% |
| RTX RTX Corporation | $224.12 | $302.1B | 39.4 | 4.55 | 1.31% |
| BA The Boeing Company | $232.79 | $184.0B | 83.4 | 30.17 | — |
| LMT Lockheed Martin Corporation | $603.16 | $139.2B | 22.3 | 15.82 | 2.35% |
| HWM Howmet Aerospace Inc. | $283.71 | $113.1B | 61.0 | 19.80 | 0.20% |
| GD General Dynamics Corporation | $395.97 | $107.1B | 24.2 | 3.99 | 1.62% |
| NOC Northrop Grumman Corporation | $577.89 | $82.1B | 18.4 | 4.59 | 1.64% |
同じ「資本財・サービス」セクターの他の業種
GICSのセクターは大きすぎるので、同じセクターでも業種が違えば結論が変わります。実際、ここで判定も分かれています。
判定と株価水準の推移
更新するたびに1行増えます。過去の判定は書き換えませんので、 「あのとき何と言っていたか」と「そのあとどうなったか」を後から確かめられます。 現在は初回の記録のみです。次回の更新から比較が出ます。
| 記録日 | 現状 | 来期 | 2036年 | PER | 株価水準 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026-08-11 | ☀️晴れ | ☀️晴れ | 🌤️薄日 | 44.2 | 割高圏 |
記録は data/toushi/history/ に日付ごとのファイルとして保存されます。同じ日付のファイルは上書きされません。
この判定の位置づけ
天気は5段階の区分であって順位ではありません。同じ「薄日」の中に優劣はつけていないので、 何位かではなく、どのグループに入ったかで見てください。
航空宇宙・防衛 は、2036年を「🌤️薄日」と判定した 13業種のうちの1つです。
同じ判定になった業種(理由は業種ごとに違います)
⚠️ 投資助言ではありません
天気の判定は本サイト独自の見解です。個人の分析であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。